対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 2 月 20 日に Office Blogs に投稿された記事 Extended email retention for deleted items in Office 365の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

Outlook でメールや予定表の招待状を検索したところ、既に削除されていたという経験はどなたにもあるはずです。これまで、削除されたアイテムは、削除済みアイテム フォルダーに移動されてから 30 日が経過すると完全に削除されていましたが、このたび Office 365 が更新され、削除済みアイテム フォルダー内にアイテムが保持される期間が無期限または管理者が設定した期間に延長されることとなりました。そのため、検索しているメールや予定表の招待状が、以前に誤って削除されてしまっていたとしても、削除済みアイテム フォルダー内で見つけられるようになります。

これに伴い、Exchange Online を使用している全ユーザーの既定の MRM ポリシーが来月中に更新されますので、Office 365 の管理者の皆様はご注意ください。ただし、この動作は制御できます。変更の実施を待たずに、30 日間のポリシーを保持しておくことも、カスタムの保持期間を設定することも可能です。また、既にカスタムの MRM ポリシーを作成している場合は (ポリシー名が「Default MRM Policy」以外であれば) 特別な対応をしなくても、今回の変更による影響を受けません。

カスタムの保持ポリシーの作成

既定の MRM ポリシーの名前を編集するか、新しいポリシーを作成することで、今回の変更による影響を回避できます。Office 365 でポリシー名を変更するには、[Office 365 管理者]、[Exchange 管理センター]、[コンプライアンス管理]、[アイテム保持ポリシー] の順に選択します。次に、[Default MRM Policy] を選択し、編集アイコンをクリックしてポリシー名を変更します。

Exchange 管理センターで [コンプライアンス管理] の [アイテム保持ポリシー] を選択

保持ポリシーを編集

上記の手順を行っておけば、更新時にポリシーが上書きされず、管理者が設定した内容が保持されます。

よく寄せられる質問

Q. 今回のポリシーの変更は、新規ユーザーのみが対象ですか。既に Office 365 を利用しているすべてのユーザーも対象となりますか。

A.今回の変更は、既定の MRM ポリシーが適用された、Office 365 テナントのすべての既存ユーザーおよび新規ユーザーに影響します。

Q. 既定の MRM ポリシーの設定やプロパティをカスタマイズしたものの、ポリシー名を変更していない場合はどうなりますか。

A.既定の MRM ポリシーのプロパティを変更しただけでは、今回の変更によって上書きされる対象から除外されません。既定の MRM ポリシーをカスタマイズしても元のポリシー名 (「Default MRM Policy」) が保持されていれば、変更が適用されます。

Q. このポリシーは、回復可能なアイテム フォルダーにも適用されますか。

A.いいえ。今回の変更は回復可能なアイテム フォルダーには適用されません。UI に表示されている削除済みアイテム フォルダーのみが対象です。

Q. 既にカスタムの保持ポリシーを作成している場合にも、この新しい既定の動作に変更されますか。

A.いいえ。作成したカスタム ポリシーは変更されません。たとえば、管理者がタグを追加したり、保持期間を変更したり、既存のタグによる保持を無効にしたりした場合は、新しい動作が適用されることはありません。

Q. 今回の変更は、削除済みアイテム フォルダーに対する "アーカイブに移動する” アクションにも適用されますか。

A.いいえ。削除済みアイテム フォルダー内のアイテムにユーザーが明示的に設定したタグには一切影響しません。

Q. 削除済みアイテム フォルダーに対する "アーカイブに移動する" アクションに影響することはありますか。

A.いいえ。削除済みアイテム フォルダーに対する "アーカイブに移動する" アクションには一切影響しません。

Q. 今回の変更は、プライマリ メールボックスと個人用アーカイブ メールボックスの両方の削除済みアイテム フォルダーに適用されますか。

A.はい。プライマリ メールボックスとアーカイブ メールボックスの両方の削除済みアイテム フォルダーに適用されます。

Q. 今回の変更は訴訟ホールドやインプレース保持に影響しますか。

A.いいえ。訴訟ホールドやインプレース保持には影響しません。

Q. 今回の変更はどのように実装される予定ですか。

A.保持ポリシー名が「Default MRM Policy」である場合に、削除済みアイテム フォルダーの 30 日間後に削除するタグを無視するようにシステムに指示します。そのため、ポリシー名を変更すれば、このタグを引き続き機能させることができます。タグの削除または無効化は行いません。

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(この記事は 2015 年 2 月 17 日に Office Blogs に投稿された記事 Sign in page branding and cloud user self-service password reset for Office 365の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームの ID 管理を担当するテクニカルプロダクトマネージャーの Paul Andrew の記事をご紹介します。

Office 365 サブスクリプションに 2 つの新しい ID/アクセス管理機能が追加されました。これらの機能は、これまで Azure Active Directory (AD) Basic、Azure Active Directory (AD) Premium、Enterprise Mobility Suite のサブスクリプションのみで提供されていました。新機能の 1 つは、サインイン ページとアクセス パネルの企業ブランド化で、もう 1 つはクラウド ユーザーを対象にしたセルフサービスでのパスワード リセットです。これらは既に Office 365 のお客様への提供が開始されています。

サインイン ページとアクセス パネルの企業ブランド化

まず、企業ブランド化機能をご紹介します。この機能を使用すると、サインイン ページ、およびサインインする SaaS アプリケーションの選択時に使用する Azure AD アクセス パネルを企業独自のものにブランド化できます。Office 365 のお客様は、サインイン ページとアクセス パネルを任意のテキストや色、画像に変更できます。この機能は Office 365 テナントのブランド化機能に追加され、ユーザーがサインインすると表示される Office 365 サービスに、カスタムのテキストや色、画像を適用できます。

サインイン ページをブランドでカスタマイズするには、まず Office 365 管理ポータルにアクセスします。左側のナビゲーション メニューで [COMPANY PROFILE] をクリックし、そのページの左側のナビゲーション メニューで [Custom] テーマを選択します。これで Office 365 テナントにカスタム テーマが表示されます。次にそのページの下部にある新しい [Customize sign in page] リンクをクリックします。

サインイン ページにカスタムのブランドを設定すると、ユーザーがドメイン名を含むユーザー プリンシパル名 (UPN) を入力した後に、ブランド化されたサインイン ページが表示されます。ブランド化された最初のページを表示するには、サインイン ページの URL に WHR パラメーターを使用します。以下の URL の「woodgrove.com」をご使用のドメイン名に変更すると、カスタマイズした内容が最初のページに反映されます。

サインイン ページとアクセス パネルの企業ブランド化の詳細については、こちらのページをご覧ください。

Office 365 のカスタム テーマの詳細については、こちらの記事をご覧ください。

クラウド ユーザーを対象にしたセルフサービスでのパスワード リセット

2 つ目の機能は、セルフサービスでのパスワード リセットです。ユーザーがパスワードを忘れた場合に、事前に設定しておいた代わりの個人情報を使用して、自分でパスワードをリセットすることができます。この機能を使用するには、はじめにテナントの管理者がそのテナントのユーザーのパスワード リセットを有効にし、次に各ユーザーが Office 365 ポータルで代わりの個人情報を設定する必要があります。手順は以下のとおりです。

1. Office 365 ポータル ウィンドウの右上にある歯車アイコンをクリックし、[Office 365 Settings] を選択します。
2. [Password] タブをクリックして、パスワードのリセット要求に使用される詳細情報を確認します。
3. [Update them now] をクリックして [Me] タブに移動します。

このように代わりの個人情報を設定しておけば、パスワードを忘れた場合に Office 365 のサインイン ページ (http://portal.office.com) の [Can’t access your account?] リンクをクリックして、パスワードをリセットすることができます。

代わりの個人情報が設定されていない場合、Office 365 のテナント管理者がユーザー パスワードをリセットする必要があります。ユーザーがマイクロソフト サポートに連絡してパスワードをリセットすることはできません。クラウドベースの Office 365 のみを使用しているユーザーが、セルフサービスでのパスワード リセットを利用できます。この場合、オンプレミス サーバーに更新後のパスワードを書き戻す必要はありません。この機能は Office 365 のすべての管理アカウントで利用可能です。オンプレミスで管理されているユーザーがセルフサービスでパスワード リセットを行う場合は、オンプレミスの Active Directory にパスワードを書き戻す必要があります。これには、Azure AD Premium または Enterprise Mobility Suite のサブスクリプションが必要です。

パスワードをリセットする場合、本人確認のために電話番号やメール アドレスを選択できますが、パブリック プレビュー版ではこれらに加えて、セキュリティの質問も選択できます。

セルフサービスでのパスワード リセットの詳細については、こちらのページをご覧ください。

Office 365 に含まれる Azure AD 機能 (エディション別の提供機能)

以下の Office Mechanics では、Nasos Kladakis と Jeremy Chapman が Office 365 の一部として組み込まれたサードパーティ製クラウド アプリケーションと統合された新しいサインイン機能について説明し、カスタムのサインイン ページと Azure AD Premium に含まれる機能を紹介し��います。

(Please visit the site to view this video)

提供される機能は Azure AD のエディションによって異なります。エディション別の機能一覧はこちらのページに公開されています。以下は Office 365 サブスクリプションに含まれる Azure AD の機能一覧で、MSDN ページの表と同様のものです。

Azure AD では、Azure AD Premium の一部として提供される使用状況レポートを利用できます。

以下の表では、Office 365 サブスクリプションで利用できるレポートの種類を確認できます。

Azure AD レポートの詳細については、こちらのページをご覧ください。

Office 365 サブスクリプションの Multi-Factor Authentication 機能

Office 365 に含まれる Multi-Factor Authentication 機能の詳細については、こちらのページをご覧ください。

—Paul Andrew

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(この記事は 2015 年 3 月 3 日に Office Blogs に投稿された記事 Want more control over Sent Items when using shared mailboxes?の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

メールボックスを複数のユーザーで共同作業ツールとして使用する場合でも、顧客とのコミュニケーション窓口として使用する場合でも、メールの送信履歴を保存しておくことはビジネスにおいて重要です。Exchange 2010 には送信済みアイテムの保存を設定する方法がありましたが、Exchange 2013 以降ではこの機能が提供されていませんでした。

共有メールボックスを使用するメンバーが送信したすべてのメールのコピーを各自の送信済みアイテム フォルダーに保存できるようにしたいという声が多く寄せられたため、送信済みメールの制御を一部変更することになりました。

この機能が有効になると (以下参照)、共有メールボックスから送信されたメールのコピーがすべて既定で保存されるので、誰が共有メールボックスまたは代理人としてメールを送信したのかを逐一確認する必要がなくなります。

しくみ

共有メールボックスにて権限が付与されているメンバーは、共有メールボックスまたは代理人としてメールを送信できます。今回の機能により、共有メールボックスから送信したメールのコピーが共有メールボックスの送信済みアイテム フォルダーに保存されるようになります。代理人として送信するメールも同様の設定が可能です。

送信メールのコピーは、各メンバーの個人用メールボックスの送信済みアイテム フォルダーにも保存されます。

管理者は、共有メールボックスおよび代理人のどちらの送信メールも制御することができます。以下の表に、メンバーが共有メールボックスからメールを送信した場合の保存先をまとめています。

*ユーザーのメールボックスが Exchange 2013 CU9 サーバー上にあり、共有メールボックスが Exchange 2010 サーバー上にある場合、共有メールボックスには以下のようなメッセージが送信されます。

このメッセージは、共有メールボックスが Exchange 2013 CU9 サーバーに移行するまで送信され続けます。

対象ユーザー

Office 365 の共有メールボックスを使用しているお客様 (近日提供開始予定) と、オンプレミス (Exchange 2013 CU9 以降) のお客様に提供予定です。

この機能を有効化/無効化する方法

共有メールボックスでは、この機能は既定で有効となっており、設定の必要はありません。

この機能を無効にするには、機能の有効化フラグを FALSE に設定します。

　　　共有メールボックスとして送信するメールの場合: set-mailbox <メールボックス名> -MessageCopyForSentAsEnabled $False

　　　共有メールボックスの代理人として送信するメールの場合: set-mailbox <メールボックス名> -MessageCopyForSendOnBehalfEnabled $False

この機能を再度有効にするには、以下のコマンドを実行します。

　　　共有メールボックスとして送信するメールの場合: set-mailbox <メールボックス名> -MessageCopyForSentAsEnabled $True

　　　共有メールボックスの代理人として送信するメールの場合: set-mailbox <メールボックス名> -MessageCopyForSendOnBehalfEnabled $True

その他の注意事項

• 共有メールボックスを使用するには、管理者が共有メールボックスを作成し、ユーザーとして追加する必要があります。
• Office 365 Small Business の管理者は、「共有メールボックスを作成して使用する」を参照してください。それ以外のバージョンまたはオンプレミスの Exchange の管理者は、TechNet の「共有メールボックスの作成」を参照してください。

Paul Lo

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(この記事は 2015 年 3 月 3 日に Office Blogs に投稿された記事 Making Clutter in Office 365 even betterの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Exchange チームのシニアプロダクトマーケティングマネージャーを務める Brian Shiers と、シニアプログラムマネージャーを務める Kumar Venkateswar による記事をご紹介します。

Office 365 の Clutter は、優先度の低いメッセージを自動的に新しい Clutter フォルダーに移動し、受信トレイ内の重要度の高いメッセージを見つけやすくする機能です。Office 365 の Clutter 機能は、昨年 11 月に英語圏のお客様を対象としてロールアウトが開始されており、現在は他の言語へのサポート拡張に取り組んでいます。

今回は、Clutter 機能をより便利に使いこなすための Office 365 管理者向けの新機能をご紹介します。

重要なメッセージを確実に受信トレイに残す

Clutter 機能では機械学習とユーザー操作に基づいて、どのメッセージをフィルタリングして受信トレイから Clutter フォルダーに移動するかを判断します。ただし、中にはフィルタリングしたり、受信トレイから移動させたりしたくない重要なメールもあります。

そうしたメールを受信トレイに残しておけるように、特定の送信者またはメッセージについて、定義されたテキスト パターンを使用して Clutter のフィルタリングを回避できるようになりました。このプロセスではトランスポート ルールを採用しており、既存のスパム メールのフィルタリング回避方法と同様に機能します。Clutter の回避ルールを設定する手順の詳細については、TechNet の記事 (英語)をご覧ください。

Clutter 通知をカスタマイズする

Clutter 機能は、メール アプリケーション、ブラウザー、デバイスなど、メールを確認するさまざまな方法に対応しています。一貫して通知を提供するために、Clutter の使用方法に関するシステム通知が受信トレイ宛てにメッセージとして送信されます。今後は、送信者の表示名の変更や、メッセージへのカスタム ロゴ追加など、システム通知のカスタマイズが可能になります。カスタマイズした通知の例を示しています。

カスタマイズ手順の詳細については、近日中に TechNet に記事を公開する予定です。それまでの間、通知の表示名を変更するには、以下にまとめた手順を参考にしてください。

1. カスタマイズに使用するメールボックスを作成し、適切な表示名を設定します。このメールボックスにライセンスを割り当てる必要はありません。

2. メール アドレスとして 7a694ec2-b7c9-41eb-b562-08fd2b277ae0@contoso.com を追加し、contoso.comの部分をお客様の既定のドメイン名に置き換えます。

Clutter フォルダーに保持ポリシーを設定する

他の既定フォルダーと同様に、Clutter フォルダーに保持ポリシー タグを割り当てることができるようになりました。これにより、Clutter フォルダーに移動されるすべてのメッセージの保持期間を管理できます。保持ポリシー タグをサポートする既定のフォルダー一覧については、こちらの TechNet 記事をご覧ください。今後、Clutter フォルダーもこの一覧に追加される予定です。

使用を開始する

Clutter の新機能は、皆様のフィードバックから生まれました。今後も、Clutter 機能のさらなる強化に取り組んでまいります。今回ご紹介した機能は、現在ロールアウトが開始されており、今月末にはすべてのテナントでご利用いただけるようになる予定です。ぜひ Clutter の新しい管理機能をお試しいただき、ご意見をお聞かせください。

—Brian Shiers、Kumar Venkateswar

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(この記事は 2015 年 3 月 2 日に Office Blogs に投稿された記事 Be the first to learn what’s next for Exchange and Office 365 at Microsoft Ignite - Full session list now availableの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

このたび、Microsoft Ignite (英語)のセッション一覧が公開されました。Exchange セッションもすべて含まれています。Ignite は、Exchange の開発者とユーザーが一堂に会す Exchange コミュニティ向けの特別なイベントです。以前の Microsoft Exchange Conference (MEC) が元になっており、新たにバージョン アップしています。Ignite では、Exchange の今後の予定、Office 365 の新機能、テクノロジの全体的なビジョンと戦略などをご紹介しますので、ぜひご参加ください。

技術コンテンツの追求

Ignite では、オンプレミスとオンラインの Exchange に関して、65 を超えるブレイクアウト セッション、9 つのハンズオン ラボ (HOL)、Exchange IT Pro を対象とした 2 つのプレ イベント セッションが開催されます。その内容の多くが、Ignite で初めて公開されるものです。Exchange のエンジニアリング、開発、サポートの各チームや、MVP エキスパートによる講演が予定されています。Exchange 関連だけでなく、マイクロソフトのテクノロジ全体にわたる幅広いコンテンツをご覧いただけます。Ignite では、550 以上のセッション (英語)をご用意しています。役職、レベル、興味のある分野に応じてセッションを選択し、製品案内からベスト プラクティス、ノウハウ、機能詳細、ビジョン、ロードマップに至るさまざまなトピックに関して、マイクロソフトやコミュニティの優秀なエキスパートと共に知識を深めることができます。以下に、予定されているセッションの一部をご紹介します。

Exchange 製品の技術に関するセッション一覧は、こちらのページ (英語)からご確認ください。

コミュニティや参加者同士がつながる絶好のチャンス

過去に MEC に参加されたことがある方はご存知のとおり、ホワイトボードを使った即興のギーク セッション、アドホックなミーティング、セッション後のパーティなど、参加者しか味わえない予想外の素晴らしい体験ができます。計画当初より Exchange MVP の Jason Sherry がお伝えしているように、マイクロソフトは人々のつながる場を提供する包括的な Ignite エクスペリエンスを構築しています。

イベントでは、巨大なホールに 6 つのコミュニティ ゾーンという会議場が設けられ、コミュニティ リーダーが知識や経験を共有したり、参加者がアドホック ミーティングを開いたりする場として使用できます。コミュニティ ゾーン内のコンテンツはすべてコミュニティにお任せしています。パネル ディスカッション、その場でアイデアを共有してフィードバックを受ける即興セッション、同じ分野に関心を持つ人とのディスカッションなどが行われる予定です。コミュニティの特徴である「明確で制御された無秩序」を体験できるでしょう。

食事の時間や夕方以降は、新たな人に出会い、人脈を広げるチャンスです。ウェルカム レセプションや参加者向けパーティなどの予定されているイベント以外にも、トピックや地域が異なる人々が集まる非公式な食事会などがあり、同じものに興味のある人と交流できます。

参加方法

今すぐ登録 (英語)して、ぜひご参加ください。

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(この記事は 2015 年 3 月 16 日に Office Blogs に投稿された記事 Project Online: Why can’t I save my site as a template?の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

サイトをテンプレートとして保存できないという問題は Project Online だけでなく Project Server 2013 でも発生していますが、Project Online 環境で不具合が修正されたことに伴い、このところ問い合わせが増加しています。具体的には、Project Online のエンタープライズ プロジェクトの種類でカスタム サイト テンプレートを使用し、既存のサイトを開始場所として保存するときに、[Site Settings] の [Site Actions] に [Save site as template] オプションが表示されないという現象が報告されています。

他の PWA サイト コレクションでは該当オプションが表示される場合もあり、お客様にとっては、このような違いが生じる理由が明らかではありませんでした。この問題の原因となっているのは、SharePoint の発行機能、および過去に行われた更新と不具合の修正です。Site Collection の最上位レベルのサイト設定で [Administration] セクションに表示されるサイト コレクション機能に移動すると (他のサイトの設定ページで表示されるリンクから最上位レベルのサイト設定に移動できます)、[SharePoint Server Publishing Infrastructure] という機能が表示されます。

旧 PWA サイトではこの設定は既定で [Active] でしたが、新しい PWA サイトでの既定は [Active] ではありません。この機能は以前ビジネス インテリジェンス センターのプロビジョニング処理で必要でしたが、更新時にこの種類のライブラリを使用しなくなったため (詳細については http://blogs.technet.com/b/projectsupport/archive/2014/12/22/project-online-where-did-my-reports-go.aspx (英語)の記事を参照)、この機能は不要となり、既定が変更されました。PWA サイト コレクションで他に発行機能を使用しない場合は、旧 PWA サイトでもこの設定を [Deactivate] に変更できます。警告メッセージが表示される場合は、この機能を使用していないかどうか、SharePoint 管理者に確認してください。サイト レベル (サイト管理機能) で [SharePoint Server Publishing] が [Active] ではないことからも判断できます。

警告メッセージの内容は次のとおりです。
SharePoint Server Publishing Infrastructure 機能を非アクティブ化しようとしています。この機能を非アクティブ化すると、この機能に関連付けられたユーザー データおよびユーザー設定は失われます。さらに、この機能に依存するアクティブな機能が実行されなくなります。

筆者はこの発行機能を使用していなかったため、問題なく非アクティブ化できました。また、サイト コレクションの他のサイトでは、サイトをテンプレートとして保存するオプションが表示されるようになっています。

この事象は Project Server 2013 でも同様に発生します。しかし、サイト レベルの発行機能をアクティブ化していない限り、通常はこの操作による影響はありません。もっと早くに問題とされるべきでしたが、SharePoint の不具合により、サイト コレクション機能がアクティブ化されていても [Save site as template] の操作が実行可能となっていたのです。しかし、Project Online 環境でこの不具合が修正されたことで、同事象が発生するようになりました。SharePoint の発行機能で [Save Site as Template] オプションがサポートされない理由の詳細については、サポート技術情報 2492356 (英語)を参照してください。発行サイトからテンプレートを作成する必要がある場合は、サイト定義テンプレートと feature.xml ファイルを使用します。ただし、筆者が Project で動作確認を行ったわけではありませんので、あらかじめご了承ください。

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(この記事は 2015 年 2 月 25 日に Office Blogs に投稿された記事 3M races forward to enable enterprise-wide collaborationの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、3M の IT インフラストラクチャ エンド ユーザー サービス担当マネージャーを務める Stephen Magnuson 氏による、Office 365 ProPlus 関連の寄稿記事をご紹介します。

私 たちは 3M で成し遂げてきた技術革新をたいへん誇りに思うと共に、また、さらなる改善に向けて常に取り組んでいます。3M は IT の導入に対して非常に慎重なアプローチを取っており、ユーザーが望む新しいテクノロジを導入する際には、組織内にどれだけの混乱が生じるのか、どれだけの 生産性向上を実現できる可能性があるのか、その両者のバランスを考えて判断しています。マイクロソフトは、当社のような大規模で多様性に富んだ環境でも Office 365 ProPlus の展開作業を迅速かつ簡単に行えるツールを提供してくれました。実際、Office 365 に移行するという方針を発表してからわずか 4 か月で、60,000 人を超える従業員と 6,000 台近いモバイル デバイスに Office 365 ProPlus を展開することができました。

共同作業による価値の実現

3M には、創造的な共同作業を通じて強力なテクノロジをもたらす企業文化があり、お客様の課題を解決するための新製品をお届けするべく絶えず取り組んでいま す。次の優れたアイデアは、社内のどこからでも生まれてくる可能性があります。当社の組織では、グローバルな研究開発センターの間でも、営業担当者が顧客 プロセスを組織内の他の従業員と共有する場合でも、生まれたアイデアをスムーズに伝播させることができるので、大きな成果を獲得しています。

チームごとに気に入ったソリューションを選択する形で共同作業ソリューションへの投資を 10 年以上も続けた結果、当社のシステムでは相互接続性が失われてしまいました。社内だけでなく、お客様、ベンダー、ディストリビューターなどとも、必要なと きに連携しようとすると非常に多くの時間がかかっていました。組織全体にわたって Office 365 を導入したことで、今後この現状は改善され、連携を促進できるようになるでしょう。

当社の営業部門とマーケティング部門は、Office 365 を複数のデバイスで使用できる機能を切望していました。これらの部門では通常、お客様を訪問する際にタブレットを使用しており、プレゼンテーションを正し く表示させるために PDF ファイルへ変換するという作業にかなりの時間を費やしていました。現在はモバイル デバイスで Office を利用できるため、営業担当者はどのデバイスでもプレゼンテーションを行えるようになり、ドキュメントの忠実性について心配することはなくなりました。

アプリケーションの互換性の問題を解消

Office 2003 から Office 2007 に移行したときには、アプリケーションの互換性に関する数々の課題に直面し、アップグレードを完了するまでに 18 か月もかかりました。しかし Office 365 ProPlus への移行は、これとはまったく異なります。主要な関係者を対象にこのソリューションのパイロット運用を実施したところ、バージョン間の互換性はそれまでよ りもはるかに優れていることがわかりました。全体的に見ても、更新する必要があったサードパーティ製アプリケーションはごく少数でした。

また当社では、スムーズな移行を実現するために、Office 365 ProPlus の導入にあたり Office 2007 と共存させることにしました。変化が起きると人は必ず不安に思うものですが、Office 2007 を残しておくことで、この不安を乗り越えたのです。展開作業中に何が起きてもすべての従業員が作業を続けられることがわかっていたので安心でした。数か月 経って皆が慣れたら、Office 2007 を削除する予定です。

セルフサービス機能による迅速な展開

初めてクイック実行のことを知ったときから、この機能を活用したいと考えていました。この機能によって IT 部門がインストールや更新といった作業から解放され、代わりに各ユーザーが管理できるようになるからです。私たちは System Center Configuration Manager とセルフサービス型のユーザー ポータルを採用しました。これにより、クイック実行のストリーミング機能によるメリットを実現しつつも、ローカルの配布ポイントから展開して帯域幅を節約 できます。

全社のうち早期に導入する 5,000 人のユーザーにリンクを送信した後、特定の地域におけるヘルプデスクやネットワークへの影響を最小限に抑えるために、地理的に分散させたうえで段階的に展 開を開始しました。展開はたいへん順調に進み、その後まもなく、1 週間あたりに送信するリンク数を 20,000 件に増やしました。展開作業のうちセルフサービスによる部分は約 2 か月間続きました。この期間中、48,000 人の従業員が自分で Office をインストールし、最大で 1 週間あたり 10,000 回のインストールが行われました。その後、残りの従業員に対してプッシュ展開を開始しました。

当社のデバイスでは、IT 部門が関与しなくても、Office の更新がクラウドから自動的に実行されます。これは、クラウド コンピューティングの大きなメリットです。つまり、IT 部門は更新プログラムの提供という付加価値の低い業務を離れて、ユーザーに新機能を最大限活用してもらうための業務に集中できるのです。そして、自動更新 される Office 365 ProPlus を利用すれば、もう二度と Office のメジャー アップグレードを行う必要がなくなるので、機能とセキュリティの両面において大きな魅力でした。

変革の管理

Office 365 の導入は当社にとって重要なプロジェクトですので、従業員が確実に準備できるように取り組みました。私たちは、動画を通じて情報を伝える、プロジェクトの エグゼクティブ スポンサーを選任しました。また、当社のコラボレーション センターを 6 か月間にわたって Office 365 専用とし、従業員がいつでも訪れて Office 365 の内容をデモ、資料、講座などで理解できるようにしました。

Office 365 ProPlus の場合、トレーニングを義務付ける必要はないと考えていました。従業員は Office に慣れ親しんでおり、Office 365 ProPlus の使用をすぐに開始できると判断したためです。そして実際、1 日目からすぐに利用してもらうことができました。詳細を知りたいと考える従業員向けには、ヒントを記載したシートや e ラーニング セッション、タスクごとの 90 秒間の動画などを作成しました。

導入状況とメリットの追跡

大部分の従業員に Office 365 ProPlus が展開された時点で、すべての従業員が Lync Online を利用できるようにしました。Lync Online には、財務上のメリットや新しいモバイル機能など、ユーザーにとっては移行するのに十分な要因が揃っていました。

また、OneDrive for Business も大いに利用され、アクティブ ユーザー数は約 10,000 人に上ります。現時点で OneDrive 上には約 9 テラバイト (TB) のデータが格納され、さらに 1 週間あたり約 0.5 TB のペースで増加しています。どこにいてもドキュメントにアクセスできる OneDrive は、特に営業チームとマーケティング チームにとって重要なソリューションです。ユーザーの PC 上にあるドキュメントはクラウドに自動的にバックアップされ、すべてのデバイスに同期されると共に、他の従業員やお客様と簡単かつ安全に共有することも可 能です。

私たちはこのプロジェクトを推進するために、「すばやい意思決定で、業務のスピードアップを目指そう」というキャッチフ レーズを打ち出しました。わずか数か月ではあるものの、その効果は既に現れています。私たちは今後、Exchange Online と SharePoint Online を含め Office 365 を全面的に導入したいと考えています。どれほどの成果がもたらされるのか、非常に楽しみにしております。

—Steve Magnuson

お客様企業のプロフィール: 3M は、科学を基盤として技術と製品、サービスを提供する企業です。売上高は 320 億ドルを誇ります。全世界に 90,000 人の従業員を抱え、70 か国以上でビジネスを展開しています。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 3 月 30 日に Office Blogs に投稿された記事 Built-in mobile device management now generally available for Office 365 commercial plansの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームのテクニカル プロダクト マネージャーを務める Shobhit Sahay の記事をご紹介します。

数か月前に開催された TechEd Europe において、マイクロソフトはモバイル デバイス管理 (MDM) 機能を Office 365 に組み込む計画を 発表しました。そしてこのたび、Office 365 の MDM 機能の一般提供を開始いたしました。Office 365 の MDM 機能を利用すると、iOS、Android、Windows Phone デバイスなど、さまざまなスマートフォンやタブレット上で Office 365 のデータへのアクセスを管理できます。また、今回の発表に関してさらに嬉しいお知らせがあります。組み込みの MDM 機能は、Business、Enterprise、教育機関向け、政府機関向けの各プランなど、Office 365 のすべての一般法人向けプランに追加料金なしで含まれています。

次の動画では、Office 365 に含まれる主な MDM 機能について簡単にご説明しています。

(Please visit the site to view this video)

Office 365 の MDM 機能は、以下に示す 3 とおりの方法でデータの安全性を維持します。

• 条件付きアクセス: Office 365 に接続するデバイスにセキュリティ ポリシーを設定して、Office 365 上の企業のメールやドキュメントにアクセスできるデバイスを、企業で管理されポリシーに準拠しているスマートフォンやタブレットに限定できます。 Office 365 はこの機能を実現するうえで、内部的に Microsoft Intuneと Microsoft Azure Active Directoryを利用しています。条件付きアクセス ポリシーは、Word、Excel、PowerPoint といった Office アプリケーションや、その他のビジネス アプリケーションに適用されます。これにより、管理者が管理しやすくなると同時に、ユーザーは選択した生産性アプリケーションで安全に作業できるようにな ります。
• デバイス管理: デバイス単位の PIN ロックやジェイルブレイク (脱獄) の検出などのセキュリティ ポリシーを設定して管理することで、デバイスの紛失や盗難が発生した場合にも、承認されていないユーザーがデバイス上にある企業のメールやデータにアクセ スすることを防げます。また、Office 365 管理センターではその他の設定や充実したレポート機能も利用できるため、企業データにアクセスするデバイスに関して重要な情報を把握することができます。
• 選択的ワイプ: 個人のデータには影響を与えずに、Office 365 の企業データのみを従業員のデバイスから簡単に消去できます。スマートフォンやタブレットといった「個人所有デバイスの業務利用 (BYOD)」を導入する企業が増加する中で、この要件は重要性を増しています。

Office 365 で提供されているものよりもさらに高度な保護機能をお求めの場合は、Microsoft Enterprise Mobility Suite に含まれる Microsoft Intuneのサブスクリプションをご契約いただければ、スマートフォン、タブレット、PC を対象とするデバイスおよびアプリケーションの管理機能を追加でご利用いただけます。たとえば、Intune の管理対象アプリケーションに対して切り取り、コピー、貼り付け、保存などの操作を制限する機能があります。それにより、企業の情報の安全性をさらに向上 させることが可能です。

こうした新機能を利用すると、Office 365 のデータへのアクセスをより適切に管理、保護できると同時に、ユーザーはどこにいてもモバイル デバイスを利用して生産性を向上できるようになります。今回発表された新機能をぜひご活用いただけますと幸いです。また、今後も Office 365 でさらに高度な機能を提供していく予定ですので、ぜひご期待ください。

よく寄せられる質問

Q. Office 365 の組み込みの MDM 機能に関する詳細な技術資料は、どこで入手できますか。

A.詳細な技術情報については、こちらの TechNet 記事を参照してください。

Q. Intune で提供される機能と Office 365 の組み込みの MDM 機能には、どのような違いがありますか。

A. Intune と Office 365 の MDM 機能の詳細については、こちらの TechNet 記事 (英語)で概説しています。

Q. これらの機能は、いつテナントで利用できるようになりますか。

A.これらの機能はロールアウトが開始されています。この作業は今後 4 ～ 6 週間以内に全世界で完了する予定です。

Q. 今回の MDM 機能は、どのサブスクリプションで利用できますか。

A. MDM 機能は、Business、Enterprise、教育機関向け、政府機関向けの各プランなど、Office 365 のすべての一般法人向けサブスクリプションに含まれます。

Q. Office 365 では、これらの組み込みの MDM 機能をどのように実現していますか。

A. Office 365 に組み込まれた MDM 機能は、Microsoft Intuneと Microsoft Azure Active Directoryによって実現されています。

Q. モバイル アプリケーション管理などのさらに高度な保護機能を利用するには、どうすればよいですか。

A. Office 365 で提供されているものよりもさらに高度な保護機能が必要なお客様は、Intune のサブスクリプションをご契約いただくことで、モバイル デバイスとアプリケーションの広範な管理や PC 管理といった機能を追加で利用することができます。

Q. Office 365 の MDM 機能では、どのアプリケーションがサポートされていますか。

A.サポート対象のアプリケーションの一覧については、こちらの TechNet 記事をご確認ください。

Q. Windows デバイスについてはどのようになりますか。

A. Windows Phone と Windows タブレットでは、ActiveSync によってデバイス ポリシー、条件付きアクセス、選択的ワイプがサポートされます。今後、これらの機能を Windows Phone 向けの Office アプリでも利用できるようにする予定です。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 8 日に Office Blogs に投稿された記事 Introducing Exchange Online Advanced Threat Protectionの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームでテクニカル プロダクト マネージャーを務める Shobhit Sahay が Exchange Online について執筆した記事をご紹介します。

現在 Office 365 では、Exchange Online Protection (EOP)により、スパムやウイルス、マルウェアに対する堅牢な電子メール保護機能を提供しています。しかし、世界中のハッカーによる攻撃はますます高度化しており、多くの企業からさらに詳細な保護機能を備えたツールが求められています。こうした状況に対応するために、マイクロソフトは新しい電子メール フィルタリング サービス「Exchange Online Advanced Threat Protection (ATP)」のリリースを決定しました。このサービスでは、特定の種類の高度な脅威に対する追加的な保護機能をご利用いただけます。ATP は現在プライベート プレビュー段階にあり、今夏には Office 365 の法人ユーザー向けにオプション サービスとしてリリースされる予定です。

それでは、Exchange Online ATP の機能について見ていきましょう。

• 未知のマルウェアやウイルスに対する保護:現在 EOP では、既知のマルウェアとウイルスに対し 3 種類のエンジンを使用して堅牢な階層型のウイルス対策保護を提供しています。ATP では「Safe Attachments」と呼ばれる機能によりこの保護機能を拡張し、未知のマルウェアやウイルスに対する保護機能、およびゼロデイ攻撃への対策機能を提供して、お客様の電子メール システムの安全を確保します。既知のウイルスやマルウェアのシグネチャが含まれていないメッセージと添付ファイルは、すべて特別なハイパーバイザー環境にルーティングされます。そこでさまざまな機械学習や分析の手法によって挙動が分析され、悪意のある動作が検出されます。特に不審な活動が検出されない場合は、メッセージがメールボックスに配信されます。
• 悪意のある URL に対してクリック時の保護をリアルタイムに提供: EOP では Office 365 とのデータ通信時にそれぞれのメッセージをスキャンし、配信時の保護機能でメッセージ内の悪意のあるハイパーリンクをブロックします。しかし、攻撃者は安全に見えるリンクの中に悪意のある URL を隠すことがあり、このようなメッセージを受信して URL をクリックしてしまうと、転送サービスによって危険なサイトにリダイレクトされます。ATP の Safe Links 機能では、このようなリンクがクリックされた場合に備え、プロアクティブな保護機能を提供します。この保護機能はリンクをクリックするたびに機能し、悪意のあるリンクを動的にブロックしながら、安全なリンクにアクセスを許可します。
• リッチなレポート作成機能と URL トレース機能: ATP では、リッチなレポート作成機能と追跡機能も提供されており、企業内のどのユーザーが標的になっているか、どういった種類の攻撃を受けているかなどについての重要なインサイトが得られます。レポート作成機能とメッセージ追跡機能により、未知のウイルスやマルウェアが原因となってブロックされたメッセージを調査できます。また、URL トレース機能では、メッセージ内の悪意のあるリンクがクリックされた場合に、各リンクについて追跡することが可能です。

以下の Office Mechanics では、これらの機能について詳しく説明しています。

(Please visit the site to view this video)

この新しいサービスを皆様にご活用いただけますと幸いです。皆様からのご意見、ご感想をお待ちしております。

—Shobhit Sahay

よく寄せられる質問

Q: 新サービスの購入方法と料金について教えてください。

A: Exchange Online ATP は、すべての法人のお客様に 1 ユーザーあたり月額 2 ドルでご購入いただけます。また、政府機関ユーザーの皆様は 1 ユーザーあたり月額 1.75 ドルでご購入いただけます。

Q: Office 365 政府機関コミュニティ クラウド (GCC)、Office 365 Education、Office 365 Nonprofit のユーザーは、このサービスを使用できますか。

A:リリース時は、Office 365 をお使いの一般企業、およびマルチテナントの政府機関 (政府機関向け料金適用) のお客様のみへのご提供となります。Office 365 政府機関コミュニティ クラウド (GCC)、Office 365 Education、Office 365 Nonprofit のお客様には、このサービスをご利用いただけません。

Q: この機能のリリース予定日を教えてください。また、早期利用はできますか。

A:現在、ごく一部のお客様にプライベート プレビューとしてサービスを提供中です。ご興味をお持ちのお客様は Microsoft アカウント チームを通じてご連絡ください。一般提供の開始時期は、現時点で今夏を予定しています。

Q: Exchange Online ATP を組織の一部のみに適用することはできますか。それとも、組織全体でしか利用できないのでしょうか。

A: ATP は、ユーザー全員でも特定のグループのみでも利用できます。

Q: オンプレミス ユーザーはこの新しいサービスを利用できますか。

A:はい、オンプレミスのお客様も、電子メール受信時のフィルタリングに Exchange Online Protection (EOP) を使用している場合はこのサービスをご利用いただけます。

(この記事は 2015 年 4 月 16 日に Office Blogs に投稿された記事 Evolving Yammer for a new era of teamworkの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Yammer チームのシニア プロダクト マーケティング マネージャーを務める Juliet Wei の記事をご紹介します。

先日、Office 365 における最先端の共同作業エクスペリエンスに関するマイクロソフトのビジョン (英語)をご紹介しました。この中で触れたように、マイクロソフトでは共同作業こそが生産性向上の中核を担うものであり、また、今日のチームは動的さを増しながら 組織の枠を超えて広がりつつあると認識しています。チームが業務を遂行するためには、メンバーが複数のプロジェクトを掛け持ちしながらも、自己管理を行 い、外出先でも連携を図り、社内外の関係者のネットワークを活用するための簡単な方法が必要となります。

お客様がどのように Yammer を活用しているかについて話を伺う中で、最大限に有効活用しているお客様は、プロジェクトや構想をまとめたホーム ページとして Yammer を利用していることがわかりました。現在の新しい作業環境では、メンバーが協力して業務を進めるための新たな形が求められています。そのため、マイクロソ フトはチームの共同作業を変革するべく取り組んでいます。以下のビデオをご覧になって、チームが Office 365 の一部としてどのように Yammer を利用しているかをご確認ください。

(Please visit the site to view this video)

Yammer では既に多数の優れた新技術がリリースされています。そこで、今回はチームのメンバーどうしをつなげたり、より効率的かつ迅速に作業を進めたり、成果を拡大したりできる Yammer の機能の一部をご紹介したいと思います。

• まず、Yammer を Office 365 グループ (英語)の一部とし、Yammer のシグナルを Office Graph (英語)の一部とすることで、Yammer のエクスペリエンスをより緊密に Office 365 に組み込んでいます。この緊密な統合によって、チーム メンバーは Yammer での会話、Skype for Business での会議、Outlook の電子メール、OneDrive のファイル、Delve でのコンテンツ検索の間をシームレスに移動できるようになります。
• 次に、Yammer 自体をチームの作業場所としてより適したものにするために、アルゴリズムに基づくフィードを使用して、知っておくべきチームや会話を表示します。これにより、フィードからすべてのプロジェクトを把握し、グループの中で緊密に連携することができます。
• 最後に、チーム自体が複数の企業にわたることも多いため、そのようなチーム内で常に情報を同期して、さらに生産性を向上できるように取り組んでいます。

この最後の点に関連して、Yammer に新しい社外メッセージング機能が追加されました。これにより、パートナー、ベンダー、顧客など、社外のチーム メンバーを Yammer の会話に追加できるようになります。社外のユーザーを参加させるには、自社ネットワークの Yammer の会話に、そのユーザーのメール アドレスを追加するだけです。追加されたユーザーは、自身の Yammer ネットワークまたはメールの受信トレイから会話を表示して返信することが可能です。社外の参加者は追加された会話にのみアクセスでき、ネットワーク上の他 の情報にはアクセスできないため、データのセキュリティは確保されます。2020 年には米国の労働人口の 40% 以上が臨時スタッフやフリーランスになると予想 (英語)されている状況にあって、企業では動的なチームの形成を支援する必要に迫られています。社外メッセージングはそれを実現するための重要な 1 歩です。

もちろん、チームやツールが急増する中で、企業が IP を保護、管理できるようにするために、この Yammer の優れた新機能は一元管理されたエンタープライズ クラスのプラットフォームに引き続き提供されます。

説明は以上です。マイクロソフトは、Yammer と Office 365 をチームの作業場所とすることを目標としています。ぜひ 2015 年 5 月 4 ～ 8 日にシカゴで開催される Ignite (英語)にご参加になり、マイクロソフトのビジョン実現に向けた取り組みをご自分の目でお確かめください。

—Juliet Wei

よく寄せられる質問

Q. ロードマップ上の Yammer の新機能の詳細を確認するにはどうすればよいですか。

A.Ignite (英語)にご来場いただき、Yammer セッションにご参加ください。このイベントでは、多数の重要なロードマップ上の取り組みについてご説明し、社内担当者の視点から今後の予定や積極的に進め ている内容についてご説明します。また、一般に発表されている新機能の最新情報については、Office 365 ロードマップ (英語)でご確認いただけます。

Q. Yammer が自分のチームに適したツールであるかどうかを判断する方法を教えてください。

A. Office 365 の一部である Yammer では、チーム メンバーが簡単に自己管理や外出先からの連携を行い、社内外の関係者のネットワークを活用できるようにして、オープンな共同作業を実現します。将来的に Yammer は Office 365 グループと完全に統合され、Yammer、Outlook、OneDrive、Skype、Delve 間でデータを共有したり、簡単に移動したりすることが可能になります。

Q. 社外の参加者との会話のセキュリティを確保するために、どのような対策が施されていますか。

A.社外メッセージングは、お客様の IP を保護するように設計されています。さらに、データを特定、監視し、積極的に保護するための複数の機能が追加されました。1) ユーザーの認識を促すために、従業員が社外のユーザーを会話に追加する前に複数の警告が表示されるように UI を刷新しました。また、新しい UI にはスレッドに参加している外部ユーザーが表示されるため、新しく参加した従業員は投稿する前に会話を閲覧しているユーザーを把握できます。2) Exchange Online の Exchange トランスポート ルール (ETR) を Yammer に直接適用できるようにしました。3) 多くの企業では全従業員のコミュニケーションの記録が必要となるため、データのエクスポート機能を更新し、Yammer の確認済み管理者が自社のネットワークで開始された会話や、自社の従業員が参加している社外ネットワークの会話を監視できるようにしました。4) Yammer のユーザーおよび管理者が、追加された社外のユーザーを削除し、社外ユーザーの受信トレイからその会話を完全に削除できるようにしました。これらのセキュ リティ機能の詳細については、こちらのサポート技術情報記事をご覧ください。

Q. Yammer を自社のみに表示されるプライベートネットワークとして引き続き利用するにはどうすればよいですか。

A.マイクロソフトは、社外メッセージングの管理には ETR が適していると考えます。ETR を活用すれば、管理者は Office 365 全体の社外コミュニケーションを単一のコントロール セットによって一元管理することができます。管理者が必要な制約を課しながらも、従業員は各自のニーズに最適なコミュニケーション方法を選択することが可 能となります。ETR では不十分な場合には、お客様はいつでも、ユーザーによる社外メッセージングの使用をブロックしたり、他のネットワークからの会話の受信を制御したりする ことができます。社外メッセージングを無効化する方法については、こちらのページを ご覧ください。ただし、無効化する前に、まずはこの機能をお試しになることを強くお勧めします。非常に大規模なお客様各社と初期ベータ テストを実施した結果、社外メッセージングによりユーザー エクスペリエンスが大幅に向上し、有用な連携が促進され、以前には共同作業に苦労していたチームが緊密につながることが明らかになっています。

Office 365 でサポートされている 2 種類の ID

• Microsoft Online Services クラウド ID: Office 365 ユーザーにはクラウド ID が発行されます。この ID を使用して Office 365 のサービスにサインインします。このID は、いずれのデスクトップの資格情報または企業の資格情報とも異なるものです。クラウド ID のパスワード ポリシーは、Office 365 サービスが提供されるクラウド内に格納されます。
• フェデレーション ID: Active Directory が構築されている企業のユーザーは、各自の Active Directory の資格情報を使用して Office 365 にサインインすることができます。 その場合、ユーザーの所属する企業の Active Directory がユーザーを承認することになります。パスワード ポリシーは、構築された Active Directory により制御、格納されます。

次の表は、Microsoft Online Services クラウド ID のパスワード ポリシーおよびオプションを示しています。

パスワード ポリシー

※ 赤字は正式リリース時の変更点です。

詳しくは「パスワードを変更する」を参照してください。 

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 16 日に Office Blogs に投稿された記事 SharePoint Server 2016 updateの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、SharePoint チームのプロダクト マネージメント担当シニア ディレクターを務める Seth Patton の記事をご紹介します。

今年 2 月、マイクロソフトは SharePoint の進化に関するビジョンを公開し、Office 365 の SharePoint による継続的なクラウド イノベーション計画の概要と、オンプレミス版サーバーの次期リリース「SharePoint Server 2016」の提供に向けて現在進めている取り組みの一部をご紹介しました。Ignite を数週間後に控え、SharePoint Server 2016 で実装されるイノベーションについて、さらなる詳細をご案内する用意が整いつつあります。それまでの間に、リリース時期の最新情報と、現在取り組んでいる主要な機能強化と新機能についてご説明しておきたいと思います。

SharePoint Server 2016 の一般提供は 2016 年第 2 四半期に開始されます。それに先立って 2015 年第 4 四半期にパブリック ベータ版の提供が予定されています。また、当面の間はオンプレミス版 SharePoint のリリースを継続していくこともお約束します。今後何年にもわたり、お客様は引き続きオンプレミス、クラウド、ハイブリッドの展開オプションを自由に選択していただけます。SharePoint チームは、Microsoft Ignite にて SharePoint への取り組みに関する情報をお伝えできることを楽しみにしております。以下のセクションでは、最も関連性の高いセッションをいくつかご紹介していますので、今後の展望について関心をお持ちの方はぜひご参加ください。

SharePoint チームでは、SharePoint Server の次期バージョンについて検討するうえで、コンテンツ管理、チームの共同作業、デバイス間での一貫したユーザー エクスペリエンスといったトレンドや、クラウドを新しい画期的な方法で既存のオンプレミス シナリオと融合させるにはどうしたらよいのかについて、細心の注意を払っています。特に、オンプレミス展開の一環としてお客様に価値を提供すると同時に、SharePoint Server と Office 365 をハイブリッドに展開することでクラウドのイノベーションを簡単に活用できるようにするために、重点的に取り組んでいます。このような背景を基に、SharePoint Server 2016 では次の 3 つの主要分野において機能強化と新機能を提供します。

• ユーザー エクスペリエンスの向上
• クラウドの影響を受けたインフラストラクチャ
• コンプライアンスとレポート作成

ユーザー エクスペリエンスの向上

どの企業でも、より大きな成果を上げるためには、意思決定を迅速に行い、常に連携を維持することが非常に重要です。また、ユーザーが外出先から情報にアクセスできることは、現代の業務環境において必須条件となっています。SharePoint Server 2016 では、すべてのデバイスや画面サイズで一貫したタッチベースの操作性を実現し、コンテンツ、連絡先、アプリケーションへのモバイル アクセスが強化されているため、ファイルの保存やドキュメントへの共同作業がさらにユーザー中心の機能となります。ユーザー エクスペリエンスが向上するだけでなく、オンプレミス展開の一環として、または SharePoint Server 2016 と Office 365 のハイブリッド展開を通じて、Office 365 のイノベーションによって生み出された機能を活用できます。たとえば、Office Graph と Delve を利用すれば、オンプレミス環境とクラウド環境の両方に保存された情報やデータの中から、コンテキストに沿ったものをすばやく見つけ出すことができます。その他に、Exchange と Yammer を高度に統合してコミュニケーションを合理化したり、Office 365 Video などとの統合によってアクセスおよび管理できるメディアの種類を拡張したりといった取り組みも進めています。

ユーザー エクスペリエンスの向上とハイブリッド展開の詳細については、次の Microsoft Ignite のセッションでご確認ください。

クラウド検索サービス アプリケーションを利用した次世代 SharePoint ハイブリッド検索の実装 (英語)

MVP パネル: オンプレミス版 SharePoint と SharePoint Online、その中間にあるもの (英語)

クラウドを活かしたインフラストラクチャ

SharePoint Server 2016 は、Office 365 で拡張性の高い SharePoint を実行する最初のオンプレミス サーバーのリリースです。マイクロソフト社内の投資をお客様のデータセンターに提供することで、パフォーマンス、信頼性、拡張性を向上させると共に、既存のオンプレミス展開を充実させる真のハイブリッド シナリオを実現します。

また、ユーザー エクスペリエンスが向上および簡素化され、Windows Server の次期リリースや次世代 SQL Server、Exchange Server 2016 などの製品と統合されることにより、IT 部門によるエンド ユーザーのトレーニングやサポートも簡単になります。

さらに、標準化された API セットとオンプレミスとクラウドにわたるエクスペリエンスの提供を通じて、ソリューションやパートナーの広範なエコシステムを構築するために取り組んでいます。

SharePoint の変革に関する詳細は、次の Microsoft Ignite のセッションでご確認ください。

SharePoint の進化: 概要とロードマップ (英語)

SharePoint Server 2016 の IT プロ���ェッショナル向けの新機能 (英語)

コンプライアンスとレポート

データ損失防止 (DLP) は不可欠な機能です。情報を必要以上に広く公開すると、法的およびコンプライアンス面での影響が生じるおそれがあります。SharePoint Server 2016 では、DLP、データ暗号化を可能にする新しいシナリオ、オンプレミスのサーバーと Office 365 で共通のコンプライアンス ツールなど、機密情報を確実に保護するさまざまな機能が提供されます。また、ユーザーによるセルフサービスの実現と、企業ポリシーに準拠したコンテンツ利用を両立させることができます。

コンプライアンスとレポートの詳細については、次の Ignite のセッションでご確認ください。

Microsoft SharePoint のデータ セキュリティとコンプライアンス (英語)

エンドツーエンドのデータ損失防止 (英語)

Technology Adoption Program (TAP)

SharePoint Server 2016 の初期バージョンに対してフィードバックの提供にご協力いただけるお客様は、ぜひ Technology Adoption Program (TAP、英語)にご応募ください。オンプレミスの TAP にご参加いただくと、SharePoint、Project Server、Exchange Server の今後のリリースに関する情報およびフィードバックを提供したり、製品チームとの緊密な関係を構築したり、SharePoint や Project Server、Exchange に関するリリース前の情報を入手したりと多数のメリットを得ることができます。

5 月 4 ～ 8 日にシカゴで開催される Ignite では、初期バージョンのデモを実施するなど、SharePoint Server 2016 に関する詳細をご紹介する予定です。皆様のご参加をお待ちしています。SharePoint Server 2016 についてお伝えできることを心より嬉しく思っております。皆様もぜひご期待ください。

—Seth Patton

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 14 日に Office Blogs に投稿された記事 New Office Delve People Experiences in Office 365の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームのシニア プロダクト マネージャーを務める Mark Kashman が Delve について執筆した記事をご紹介します。

「人間は他者とのかかわりを通して自己を形成する」
—レフ S. ヴィゴツキー

企業にとって最も重要な資産は従業員です。各従業員の知識と経験を集約させることで、企業に大きな価値がもたらされます。Office 365 で積極的にコミュニケーションを図り、協力して生み出された成果は、Delve に公開することで他のユーザーが検索できるようになります。

今回の Office 365 の機能強化では、Delve でのユーザーベースの検索が容易になったほか、自己表現の場としても利用できるようになりました。

• ユーザーベースの検索と検出: ユーザー プロファイルの機能強化
• Office 365 における新たな自己表現の方法: 新しい Office 365 ページ作成キャンバスの導入
• Office Delve のモバイル化—ユーザーを通じた検索の強化: 新しい Android および iPhone 用モバイル アプリ

それでは、詳細について順にご説明しましょう。

ユーザーベースの検索と検出

キーワードやトピックを基にコンテンツを検索、検出する場合もありますが、特定のユーザーとその周囲で話題となっている事柄について知りたいというケースも少なくありません。今回の Office 365 の個人プロファイルの機能強化により、Delve でさらに高度なユーザーベースの検索と検出を利用できるようになりました。

Delve のデザインが見やすくなったほか、操作性も改善され、適切なユーザーを見つけてつながり、共同作業を行うことが容易になりました。プロファイル ページ全体の応答性が向上し、わずか 4 インチの画面から非常に大きなディスプレイまで、あらゆるデバイスで優れたエクスペリエンスが提供されます。メインのプロファイル情報に加えて、各ユーザーの組織構造も目立つように表示され、アクセスしやすくなりました。さらに、他のユーザーのプロファイルにアクセスする方法は複数用意されており、Delve のユーザー検索を利用する方法以外に、OneDrive for Business または Outlook Web App (OWA) のユーザー名をクリックしたり、[About me] をクリックしたりすることで表示できます。

ユーザーのアクティビティと共に新しくなった Delve のプロファイルには、自己紹介、連絡先情報、組織構造、ブログなどが表示されます。注: 上記のスクリーンショットに表示された一部の機能 ([Working on] や [Praise] など) は、今回の発表後、近日中にリリースされます。

プロファイルを表示して更新する方法についてはこちらのページ、Delve でユーザーと情報を見つける方法についてはこちらのページをご覧ください。いずれの記事も今回発表された変更内容に合わせて更新されています。

Office 365 における新たな自己表現の方法

プロファイルには、新たにブログセクションも追加されました。企業内でより現代的な方法を通じて自己表現を簡単に行えるようになります。新しい情報や意見を共有したい場合には、プロファイルの [Blog] セクションで [start writing] をクリックするだけでブログの作成を開始できます。

この新しいツールでは、モバイル デバイスからページを編集および表示することが可能で、編集した内容は自動的に保存されます。また、ページを Yammer に直接掲載できるうえに、わかりやすく読みやすい URL が自動的に作成されます。さらに、Office 365 全体に統合されているため、OneDrive for Business のドキュメントや Office 365 Video の動画、デスクトップの写真などをインラインで簡単に埋め込むことも可能です。しかも、高速かつ最先端の設計が施されており、すぐに利用を開始できます。

この社内用のブログ ツールは、Office 365 の機能として初めて、Office 365 のまったく新しいページ作成プラットフォームである「作成キャンバス」を使用します。作成キャンバスは、現時点では魅力的なブログ記事を作成するために使用することができますが、将来的には、個人プロファイル、Office 365 グループ、今後の次世代ポータルなど、Office 365 のさまざまなページを作成するためにも利用されます。さらに、作成キャンバスに対して、スケジューリング、バージョン管理、コンプライアンス、分類などのエンタープライズ クラスのコンテンツ管理機能を利用できるようになります。

(左) 新しい作成キャンバスをデスクトップ編集モードで表示した画面。インラインに表示されるツールボックスのポップアップを使用して、コンテンツを簡単に追加できます。(右) ページをモバイル デバイスで表示した画面。

Office Delve のモバイル化—ユーザーを通じた検索の強化

Android および iPhone 用 Delve モバイル アプリが導入され、外出先からでも簡単に他のユーザーとつながったり、検索したり、情報を共有したりできるようになりました。このモバイル アプリでは、自分が積極的に関与したことのあるファイルが更新された場合に通知を送信するように設定できます。接続されていれば Android Wear で通知を受信することも可能です。

Delve モバイル アプリのしくみについては、以下のビデオをご覧ください。

(Please visit the site to view this video)

どれほど多忙な毎日を送っていても、Delve がサポートします。外出先でも、適切な情報やユーザーとタイムリーにつながることができます。

1 回のスワイプ操作によって、コンテンツやユーザーごとに、どこからでも最新情報やその日に必要となる情報を確認できます。以下に、新しい Delve アプリの主要な機能のスクリーンショットをお見せしましょう。

(左) メインの作業アクティビティ フィード。(中央) ユーザーの検出と検索。(右) [WORKS ON]、[WORKS WITH] などのカテゴリ別の新しいユーザー レイアウト。

ぜひ Android 用 Delve アプリおよび iPhone 用 Delve アプリ (英語)をダウンロードしてご活用ください。

People Experiences の今後の展望

Delve と Office 365 を通じて、このすぐに利用を開始できる新しい People Experiences を提供できることをたいへん嬉しく思っています。しかし、この取り組みはまだ始まったばかりです。既に次の新機能の計画と開発に取り掛かっており、準備ができしだい Office 365 に自動的にロールアウトされます。引き続き Office 365 の全体的なプロファイル機能を強化すると共に、広く一般の評価を参考にしてネットワークを発展させる方法の導入、信頼できる情報源や機械学習によるインサイトから追加のプロファイル情報を取得する方法の提供、アドインおよびパブリック API を利用したプロファイル機能のカスタマイズの有効化を行う予定です。

今後 Office 365 People Experience に追加する機能についてご提案がございましたら、Delve UserVoice ページ (英語)にて People Experiencesカテゴリ タグを使用してフィードバックを投稿してください。また、他のアイデアへの投票にもご協力をお願いいたします。皆様から寄せられたご意見を形にできるように、引き続き取り組んでまいります。

5 月 4 ～ 8 日にシカゴで開催される Ignite (英語)では、さらなる詳細情報をお伝えすると共にデモを実施する予定です。みなさんのご参加を心よりお待ちしています。

YamJam への参加と質問

Office 365 ネットワークでは、4 月 15 日 (水) 午前 9 時～ 10 時 (太平洋夏時間) / 4 月 16 日 (木) 午前 1 時～ 2 時 (日本時間) に People Experiences in Office 365 YamJam を開催します。YamJam をあまりご存じない方は、Twitter の "TweetJam" や Reddit の "Ask Me Anything (AMA)" の Yammer 版とお考えください。この YamJam では、お客様やパートナー様が今回の発表に関する不明点や詳細について直接 Delve および Profile 製品チームに質問することができます。参加するには、Delve グループ (英語)にご加入ください。

—Mark Kashman

よく寄せられる質問

Delve モバイル アプリ

Q. Android および iOS 用 Delve アプリはすべての市場で利用できますか。
A.本日 Android および iPhone 用 Delve アプリは、米国、アイルランド、ノルウェーの市場でリリースされました。今後数週間のうちに、対応しているすべての市場に提供される予定です。

Q. Delve モバイル アプリでサポートされている iOS と Android のバージョンを教えてください。
A. Delve モバイル アプリは iOS 8.0 以降および Android 4.4 以降で動作します。

Q. 近日中に Windows Phone をサポートする予定はありますか。
A.はい。現在 Windows 向けの Delve ユニバーサル アプリの開発に取り組んでおり、間もなく詳細をご案内できる見込みです。

Q. Delve モバイル アプリでは、Web 版で提供されている機能をすべて利用できますか。
A.今後月 1 回のペースで更新を行い、既存の Delve の Web シナリオ (ボードや強化されたプロファイルなど) を統合するだけでなく、ユーザーの視点に立ち、外出先での生産性向上を支援する機能も導入する予定です。今後の更新にご期待ください。

Q. Delve モバイル アプリの詳細については、どこで確認できますか。
A.詳細については、こちらのページをご覧ください。

Office 365 プロファイルの更新

Q. 社内で以前の [About Me] ページをカスタマイズしている場合はどうなりますか。
A.新しいユーザー プロファイル ページでは、まだカスタマイズをサポートしていません。新しいページに移行できるように、カスタマイズした [My Site] には今後 6 か月の間、引き続きアクセスすることができます。なお、新しいページにもカスタム機能を実装するべく、現在対応を進めています。

Q. プロファイルの更新は Office 365 のすべての企業ユーザーに提供されますか。
A.はい。プロファイルの更新は Office 365 をご利用いただいているすべての企業のお客様に提供されます。Exchange Online のみのプランをご利用のお客様には、メインの Office 365 プロファイル ページのレイアウトのみが表示されます。このページも、デバイス間の応答性について更新が加えられています。Delve をご利用でない場合、プロファイルは Delve ではなく Sites に表示されます。

Q. プロファイルに対する変更は、いつから Office 365 の運用環境のテナントに反映されますか。
A.新しいプロファイル機能は、Office 365 先行リリースに参加されているお客様には本日から提供が開始されます。その他のお客様に対しては、今後数か月のうちにリリースされる予定です。

Q. SharePoint Online の My Sites で作成したブログ記事は、新しい Blog プラットフォームがリリースされた後も残りますか。
A.以前に SharePoint Online の [My Sites] で作成したブログ記事には、個人プロファイルの新しいブログ ホーム ページからアクセスできます。リリース後は、[My Site] のブログ機能に代わって新しい Blog ホーム ページと作成キャンバス プラットフォームが利用可能になり、新しいブログ記事はすべて作成キャンバスを使用して作成されるようになります。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 16 日に Office Blogs に投稿された記事 Office 365 Video begins worldwide rollout and gets mobileの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームのシニア プロダクト マネージャーを務める Mark Kashman による、Office 365 Video に関する記事をご紹介します。

「1 枚の絵は千の言葉に値する」という言い回しがありますが、それなら動画はジェームズ ジョイスの長編小説でさえも短く感じさせることでしょう。動画は、効果的かつ訴求力のある社内のコミュニケーション手段として注目を集め、その重要性を増しつつあります。そして、企業全体で動画コンテンツを安全に投稿、共有、検索できる動画エクスペリエンスである Office 365 Video もまた成長を遂げています。Office 365 に埋め込まれているため、IT 部門のニーズに対応し、ユーザーの心をつかむことができます。

このたび Office 365 Video が、対象となる世界中の Office 365 企業ユーザーのお客様にロールアウトされました。さらに、新しい iPhone アプリと最新の Web エクスペリエンスが提供され、Office 365 Video の「モバイル化」が実現されました。

(Please visit the site to view this video)

Office 365 Video に関する Office Mechanics の動画では、ホスト役の Jeremy Chapman が Mark Kashman と共にモバイル化に関連した強化、機能の概要、今後のイノベーションについて説明しています。

Office 365 Video のモバイル化

新しいネイティブ iPhone アプリ

最初の Office 365 Video アプリが App Store でリリースされました。このアプリでは、Web エクスペリエンスと同レベルのアクセスと機能がネイティブで提供され、スムーズかつ直観的に利用することができます。

手元のデバイスで動画を利用したり、経営幹部からのメッセージや現場で明らかになった情報、トレーニング コンテンツなどを企業全体でより簡単に伝達したりといったことが、外出先からでも可能になります。iPhone 用 Office 365 Video を利用することで、自社の動画の検索や再生が非常に容易になります。iPhone で動画を作成または撮影して、Office 365 Video の任意のチャンネルに直接アップロードすることも可能です。アップロードされた動画は、Azure Media Services を通じて、iPhone での再生に最適化された HLS 形式で出力されます。

iPhone 用 Office 365 Video アプリでは、チャンネル間を移動したり、動画を検索、再生したり、自社の Office 365 Video ポータルに新しい動画を直接アップロードしたりできます。

お客様のテナントへの Office 365 Video の提供が開始されたら、iPhone 用 Office 365 Videoをインストールしてご利用いただけます。使用方法の詳細については、こちらのページをご覧ください。

応答性に優れたポータルページと新しい HTML5 プレーヤー

Office 365 Video は、今日の BYOD の世界にも対応しています。マイクロソフトは Office 365 Video のポータル ページを刷新するために重点的に取り組んできました。それにより、ポータル ページがあらゆるデバイスで見やすくなり、スマートフォン、タブレット、デスクトップ (Windows PC、Windows Phone、Mac、Android、iOS) のすべての Web ブラウザーで動画を再生できるようになりました。ページは動的に調整され、プレーヤーのサイズ、列の幅、メニューなどが最適化されます。まずは個別の動画再生ページで応答性が向上し、その他のすべてのポータル ページも近日中に更新される予定です。

また、新しい HTML5 プレーヤーが導入され、閲覧しているデバイスを問わず、動画を再生できるようになりました。HTML5 プレーヤーは、当初導入された Flash Player に追加してサポートされます。今後は、どのモバイル ブラウザーから Office 365 Video にアクセスしたとしても、再生ページで再生ボタンをクリックすると、安全なアダプティブ ビデオ ストリーミングを視聴できます。問題なく動作し、自分のメッセージも他のすべてのユーザーに公開できます。

Office 365 Video のポータル ページ (ホーム、チャンネル、再生、検索などのメニューがある) では、すべてのデバイスで優れたユーザー エクスペリエンスを実現できるように、ページ要素とビデオ プレーヤーのサイズが拡大、縮小されます。

すべてのブラウザー要件や HTML5 のサポートについては、Office 365 Video の紹介 (英語)ページをご覧ください。

先行リリースのフィードバックに基づく追加の機能強化

この数か月間、さまざまなチャネルを通じて多数のフィードバックが寄せられました。マイクロソフトはこれを真摯に受け止め、定期的にすべてのフィードバックに目を通しています。ユーザー インターフェイス、管理コントロール、全体的なサービス パフォーマンスに関する追加の機能強化について、以下に簡単にまとめました。

• お勧め機能の改善: Office Graph の活用によって、より各個人に関連性の高い動画をお勧めします。
• メールでの共有: Yammer でも簡単に共有できますが、今回の機能強化により、各再生ページでメール アイコンをクリックして、動画への直接リンクを記載したメールを送信できるようになりました。
• 組み込みの CDN: すべての動画が組み込みのコンテンツ配信ネットワーク (CDN) でサポートされ、全世界での再生パフォーマンスが改善します。
• より詳細なアクセス許可の管理: チャンネル内で所有者、編集者、視聴者という 3 つのアクセス許可レベルをユーザーに割り当てられるようになりました。また、グローバル テナント管理者はすべての動画チャンネルにアクセスできます。
  • メモ: 今回の更新内容を反映して「Office 365 Video でチャンネルを作成、管理する」の記事が更新されました。

• 全体的なパフォーマンスの向上: すべてのアップロード作業、チャンネル作成、検索クロールの速度が大幅に改善されました。

ご意見をお寄せいただいた皆様に感謝申し上げます。皆様のフィードバックにより、Office 365 Video は日々進化を続けています。

今後の展望

ここで、Office 365 Video の今後の展望について簡単にご案内します。近日中に各ユーザーによるサムネイルの選択、ポータル以外 (サイト ページ、社内のブログ記事、Yammer フィード) への動画の埋め込み、開発者による動画のパブリック API (プレビュー版を公開中 (英語)) の使用、SharePoint Server 2016 のハイブリッド環境を利用したオンプレミスから Office 365 Video への接続の簡素化といった機能の追加が予定されています。

今後追加する Office 365 Video の機能についてご提案がございましたら、UserVoice (英語)ページにアクセスして、フィードバックの投稿や他のアイデアへの投票にご協力ください。

5 月 4 ～ 8 日にシカゴで開催される Ignite (英語)において、さらなる詳細のご紹介とデモを実施します。皆さんのご参加を心よりお待ちしております。

YamJam への参加と質問

Office 365 ネットワークでは、4 月 17 日 (金) 午前 9 ～ 10 時 (太平洋夏時間) / 4 月 18 日 (土) 午前 1 ～ 2 時 (日本時間) に Office 365 Video YamJam を開催します。YamJam をあまりご存じない方は、Twitter の "TweetJam" や Reddit の "Ask Me Anything (AMA)" の Yammer 版とお考えください。この YamJam では、お客様やパートナー様が今回の発表に関する不明点や詳細について直接 Office 365 Video 製品チームに質問することができます。参加するには、Office 365 Video グループ (英語)にご加入ください。

1 枚の絵に相当するよりも長い記事を最後までお読みいただき、ありがとうございました。Office 365 Video をぜひご活用ください。

—Mark Kashman

よく寄せられる質問

Q. iPhone 以外のプラットフォーム用のネイティブアプリをリリースする予定はありますか。

A. Office 365 Video のモバイル性を向上するために、まずはネイティブ アプリ (第 1 弾は iPhone 用)、HTML5 プレーヤー、応答性に優れた Web ページへの取り組みを行いました。引き続きモバイル化を推進し、Web およびアプリ コンポーネントへのさらなる取り組みを検討します。

Q. すべての Office 365 Video のポータルページの応答性が改善され、本日よりロールアウトが開始されるのですか。

A.はい。まずは個別の動画再生ページに対して応答性に優れたデザインを導入しました。今後数か月のうちにサービスを更新し、ホーム、チャンネル、検索結果、管理ページにも同じく、新しいデザインを適用する予定です。

Q. Office 365 Video は Office 365 のどのプランで利用できますか。

A. Office 365 Video は、Office 365 E1、E2、E3、E4 サブスクリプション プラン (および対応する教育機関向けの E1、E3、E4 プラン) に含まれます。政府機関向けプランは計画の最終段階にあり、近日中に追加される予定です。また、現在は他のプラン (Kiosk など) を利用しているお客様の動画に対するニーズと、それらのシナリオに適切なソリューションを実現する方法について検討しています。

Q. Azure Media Services を利用するにあたって追加の料金は発生しますか。

A.統合された Azure Media Services を利用する際には、追加料金は発生しません。ただし、Office 365 に保存された動画は、SharePoint Online チーム サイトのプール済みストレージとして計算されます。

Q. Office 365 Video を機能させるためには、どの Office 365 サービスを展開する必要がありますか。

A. Office 365 Video には、SharePoint Online が必要です。対象となるお客様 (上記の質問を参照) へのロールアウトが完了すると、対象のプランのいずれかをご利用中で SharePoint Online のライセンスをお持ちのすべてのユーザーの皆様に Office 365 Video をご利用いただけるようになります。

Q. Office 365 Video はいつからテナントで利用できるようになりますか。

A.本日より、世界中の対象となる Office 365 の企業ユーザーのお客様に Office 365 Video のロールアウトが開始されます。今後 1 ～ 2 か月のうちに全世界への提供が完了する見込みです。

Q. テナントで Office 365 Video を無効にすることはできますか。

A.はい。SharePoint Online 管理センターで有効/無効を切り替えることができます。

Q. Office 365 Business プラン (旧 Small Business プラン) または Office 365 Dedicated プランで Office 365 Video を利用できますか。

A.いいえ。Office 365 Business プランまたは Office 365 Dedicated プランをご利用のお客様は、Office 365 Video をご利用いただけません。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 15 日に Office Blogs に投稿された記事 Office 365 now supports larger email messages—up to 150 MBの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームのシニア プログラム マネージャーを務める Kevin Shaughnessy と、テクニカル プロダクト マネージャーを務める Shobhit Sahay の記事をご紹介します。

ここ数年間、Office 365 で送受信できる電子メール メッセージは最大 25 MB でした。25 MB というサイズは、ほとんどの電子メールにとっては十分すぎるほどですが、大きなプレゼンテーション、スプレッドシート、動画は、この制限により送信できない場合もあります。Office 365 の Outlook Web App (OWA) では、簡単な方法で OneDrive for Business の保存場所へのリンクを送信する形でドキュメントを「添付」することができます。これは、サイズの大きなファイルを共有する場合にたいへん便利な機能です。しかし、リンクではなく、実際の添付ファイルとしてサイズの大きなファイルを送信したいときもあります。こうしたケースを想定して、今回メッセージ サイズの上限を 150 MBに引き上げました。Office 365 管理者は、最大メッセージ サイズを 1 MB ～ 150 MB の間に設定することができます。

なお、Office 365 メールボックスの既定のメッセージ サイズは 25 MB のままです。既存アカウントの設定をマイクロソフト側で変更することはありません。これは、25 MB よりもさらに小さいサイズの設定を希望しているお客様がいらっしゃることと、多くのお客様が現在の設定を変更したくないと考えていることが判明したためです。そこで、すべてのお客様に一律なサイズ設定を強制するのではなく、Office 365 のお客様が各自に適した最大サイズを自由に選択できるようにしました。

最大メッセージ サイズのカスタマイズ

あらゆるメールボックスのメッセージ サイズの上限を適切なサイズにカスタマイズすることができます。たとえば、すべてのユーザーに 100 MB のメッセージの送受信を許可することも、学校で生徒には最大 5 MB、教員には最大 50 MB の送受信を設定することも可能です。また、電子メールをハイブリッド (一部のメールボックスはオンプレミス、一部のメールボックスはクラウド) に展開していて、双方の環境にあるすべてのメールボックスに一貫して 10 MB の制限を設けるシナリオにも対応しています。1 MB ～ 150 MB の範囲内であれば、1 つまたは複数のメールボックスを指定しても、すべてのメールボックスに対しても、自由にカスタム構成を適用することが可能です。

メッセージ サイズのカスタマイズは、Exchange 管理センターで実行できます。これには、グローバル管理者権限が必要となります。

組織全体の既定のサイズを変更するには、既定のメッセージ サイズ制限を調整します。[recipients] > [mailboxes] > […] の順にクリックして [Set default message size restrictions] を選択します。

ここで、新規メールボックス (今後作成するメールボックス) の最大メッセージ サイズを指定できます。

複数のメールボックスの設定を変更するには、[recipients] > [mailboxes] の順にクリックして複数のメールボックスを選択します。次に、[Bulk Edit] ウィンドウの [Message Size Restrictions] で [Update...] を選択します。

単一のメールボックスのみの設定をカスタマイズするには、[recipients] > [mailboxes] の順にクリックしてユーザーのメールボックスを 1 つ選択します。編集アイコンをクリックし、[Message Size Restrictions] で [View details] を選択して最大メッセージ サイズを指定します。

Exchange 管理センターまたはリモート PowerShell の使用

お客様の組織で使用しているメールボックスの数が 1,000 以下である場合は、おそらく Exchange 管理センターのユーザー インターフェイスを使用して変更を行うでしょう。しかし、1,000 人以上のユーザーを抱える組織で変更を行うなら、リモート PowerShell を使用することをお勧めします。何千ものメールボックスを一度に更新すると、完了までに時間がかかります。大まかな目安としては、メールボックス 1,000 個につき 5 ～ 10 分です。また、サービス全体に更新を反映する作業に通常さらに 15 分ほどかかり、新しい設定をテストするには更新プロセスの完了後 30 分以上経ってから行う必要があります。

以下に、リモート PowerShell でこれらの設定をカスタマイズする場合に使用する一般的なコマンドの例を挙げます。

技術的な詳細

25 MB よりも大きなメッセージを送受信する場合には、数点の技術的な詳細について理解しておく必要があります。

まず、メッセージは、メール システム間で転送されると元のサイズよりも大きくなる可能性があります。これは、異なるメール システムを経由するときにトランスコード (Base64/MIME の変換) が発生する場合があるためです。特にオンプレミスの Exchange とクラウドの間で転送されるケースに多く見受けられます。トランスコードの結果、メッセージのサイズは送信時よりも 33% 大きくなります。今回、メッセージ サイズの上限が 150 MB に引き上げられましたが、これはトランスコードが発生した後のメッセージ サイズの上限です。メッセージがトランスコードされる場合、送信できるメッセージ サイズは最大 112 MB に制限されます。ただし、すべてのメッセージに対してトランスコードが実行されるわけではありません。たとえば、Office 365 内にホストされているメールボックス間で送信されるメッセージの大半はトランスコードされないため、150 MB の限度いっぱいのサイズにも対応できます。

次に、電子メール クライアントによって、大きなサイズのメッセージ送信のサポート状況は異なります。たとえば、Outlook では、トランスコードが発生しない場合、150 MB のファイルを添付して送信できます。そして、送信先もクラウドでホストされており、150 MB のメッセージを受信するように設定していれば、そのメッセージを受信することができます。しかし OWA では、送信できるメッセージのサイズが、設定された最大送信サイズの 75% に制限されています。これは、トランスコードによりメッセージ サイズが増加する可能性を前もって考慮しているためです。たとえば、最大送信サイズを 100 MB に設定して OWA を使用した場合、最大 75 MB のメッセージしか送信できません。また、OWA では各添付ファイルのサイズが最大 25 MB に制限されているので、最大送信サイズを 100 MB に設定して OWA を使用する場合には、1 件のメッセージにつき 25 MB のファイルを 3 点まで添付して送信できます。なお、これらの条件は今後変更される可能性があります。各種電子メール クライアントでサポートされているメッセージ サイズの最新情報については、Office 365 の公式ドキュメントを確認してください。

最後に、Office 365 ユーザーが設定を 150 MB にカスタマイズした場合、そのユーザーは最大 150 MB のメッセージを送受信できても、他のユーザーはできない可能性があります。送信先のメールボックスが大きなメッセージ サイズをサポートしない別の電子メール サービスまたはシステムでホストされていたり、Office 365 ユーザーであっても設定を変更していなかったりなど、理由はさまざまですが、送信先のユーザーは大きなサイズのメッセージを受信できない場合があります。そのため、メッセージが 25 MB を超える場合には、事前に送信先のユーザーに確認するようにしてください。

—Kevin Shaughnessy、Shobhit Sahay

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 17 日に Office Blogs に投稿された記事 Enhanced non-delivery reports (NDRs) in Office 365の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームのシニア プログラム マネージャーを務める Kevin Shaughnessy と、テクニカル プロダクト マネージャーを務める Shobhit Sahay の記事をご紹介します。

どの電子メール サービスやシステムでも、送信した電子メール メッセージを配信できなかった場合には配信不能レポート (NDR、バウンス メッセージとも呼ばれます) が返ってきます。NDR にはメッセージが配信されなかった旨が記載されますが、以降の箇所は大半がコンピューター サイエンスのプロフェッショナル向けの専門用語で埋め尽くされており、一般ユーザーには理解しがたいものです。このため、一般ユーザーは自力で問題を解決するべく Web を検索したり、フォーラムに質問を投稿したりして、発生している問題やその解決方法に関するヒントを探す羽目になります。この 30 年間でテクノロジは著しく進歩しましたが、NDR の現状は 1982 年からそれほど変わっていません。不必要なまでに技術的で、現代の電子メール ユーザーには不親切です。しかし、それもようやく変わろうとしています。

今後数か月のうちに、Office 365 によって生成される NDR は、メッセージ配信の問題についてわかりやすく簡単に解決できる内容を記載するように強化される予定です。まず、従来の NDR の味気なく技術的なデザインは、親しみやすく見やすいものに変更されます。問題とその原因をわかりやすい言葉で説明し、問題を解決するための明確な手順も示されます。また、問題の概要とその問題を解決するべき責任者 (送信者側、受信者側、マイクロソフトのいずれか) をひとめで確認できるインジケーターが含まれます。今回 NDR を変更する主な目的は、コンピューター プロフェッショナル以外のユーザーにも役立つものとすることですが、エラーの詳細やメッセージ ヘッダーなどといった技術面も刷新され、電子メール管理者や技術サポート担当者にも同様にメリットがあります。

強化された NDR のエンドユーザー向けセクションの例

ここからは、今回の更新によるメリットを最大限に有効活用していただけるように、強化された NDR の各要素について詳しくご紹介します。

Office 365 のロゴ

強化された NDR の最上部には Office 365 のロゴが掲載されています。

これは、エラーの原因が Office 365 にあることを示すものではありません。単に、この NDR が Office 365 によって生成され、送信者または受信者のいずれかが Office 365 でホストされていることを表しています。従来の NDR では電子メールのやり取りに関与しているメッセージング エンドポイントまたはサービスが明示されない場合や不明な場合がありましたが、このロゴが掲載されることで明確になり、混乱を回避できます。

原因セクション

強化された NDR には、新しく原因セクションが追加され、メッセージが配信されなかった原因をわかりやすい言葉で簡単に説明しています。

原因については簡潔に記載されます。多くのユーザーは、メッセージが送信されなかった理由について技術的な詳細をすべて把握したいわけではなく、すぐに問題を解決して本来の作業に戻りたいと望んでいるからです。そのため、メッセージが配信されなかったこと、問題の内容、解決方法だけがわかれば十分なのです。

問題解決責任者インジケーター

これまでは NDR を受信しても、だれが問題を解決する必要があるのかを判断することは難しく、長時間かけて調査した末に、問題の原因が電子メールをやり取りしている相手サイドにあると判明するというケースも少なくありませんでした。しかし、問題解決責任者インジケーターを確認すれば、責任の所在を明らかにするために無駄な時間を費やす必要がなくなり、すぐに適切な責任者に問題を通知することができます。問題解決責任者インジケーターは原因セクションの直下に表示され、問題の概要と、だれがその問題を解決する必要があるかがひとめで把握できます。

このインジケーターには、Office 365 の電子メールのやり取りにおける 3 種類の主要な「当事者」、つまり、送信者、Office 365、受信者が表示されています。赤くマークされた部分は、問題を解決する必要のある責任者を示し、問題の概要についても簡単に記載されます。上図の例では、送信者 (kevin) が古くなった受信者のアドレス情報を修正する必要がある旨が通知されています。

次の例では、受信者側が問題を解決する必要があることが示されています。

この例では、1 点目の例と同じく送信者の表示名は kevinですが、受信者側には受信者のエイリアス名ではなく、contoso.comというドメイン名が表示されています。これは、受信者ではなく、contoso.com の電子メール管理者がドメイン レベルで問題を解決する必要があることを意味しています (匿名ユーザーからのメッセージを拒否するようにドメインが設定されている場合など)。なお、受信者自身が問題を解決する必要がある可能性が高い場合には、ドメイン名ではなく、受信者のエイリアス名が表示されます。

また、問題の原因として考えられる要素が受信者と送信者の両サイドに存在している場合などには、責任の所在が正確に判断できないこともあります。そのため、インジケーターの内容は、多くの場合適切なものですが、常に正確とは限りません。

ご説明したとおり、問題解決責任者インジケーターでは、問題の概要と考えられる解決方法をすばやく把握できます。その次に表示されるセクションでは、問題解決の詳細な手順とガイドを確認できます。

解決方法

強化された NDR の [How to Fix It] セクションは、主に NDR を受信したエンドユーザーを対象としています。問題を解決する方法について、わかりやすい言葉で説明しています。

しかし、メッセージの送信者がすべての問題に対処できるわけではありません。場合によっては、送信者側の電子メール管理者、メッセージを送信したメーリング リストの所有者、受信者、受信者側の電子メール管理者、マイクロソフト サポートなど、送信者以外が解決する必要があります。Office 365 では、送信者が自力で解決できないと判断した場合、修正が必要な内容を簡潔にまとめ、解決できる責任者にその情報を転送するように送信者に促します。

電子メール管理者向けの詳細情報

NDR の上部のセクションは主にエンドユーザーを対象としたものですが、その次のセクションは電子メール管理者や技術サポートに向けた内容となっています。[More Info for Email Admins] セクションでは、問題と解決方法を詳細に説明します。通常は追加の技術的な詳細が含まれるほか、多くの場合、さらに詳細な手順と参考情報をまとめた Web 上の記事へのリンクが含まれます。

このセクションの中には、元のメッセージの詳細とエラーの詳細についてのサブセクションが含���れているため、最も重要な技術的な詳細を簡単に確認できます。これらのセクションに含まれる情報は、マイクロソフトにサポートを依頼する場合に特に役立ちます。NDR に関してマイクロソフト サポートに問い合わせる際には、NDR メッセージを丸ごと転送してください。しかし、何らかの理由によって全文を転送できない場合には、[Original Message Details] および [Error Details] の情報を提供してください。これらの情報さえあれば、問題解決までの時間を大幅に短縮することができます。

このセクションの説明は、主に送信者側の電子メール管理者を対象としていますが、受信者側の電子メール管理者 (必ずしも送信者側の電子メール管理者と同一ではありません) に最もよく該当する内容である可能性があります。その場合には問題解決責任者インジケーターを使用して、この情報がどちらの電子メール管理者に有用であるかを判断してください。

メッセージ ホップ

最後に、元のメッセージのヘッダー (古めかしいモノスペースのフォントで改行せずに書き連ねたもの) は強化された NDR の下部にも表示されますが、[Message Hops] セクションにも見やすく整形したものが表示されます。これにより、メッセージのサーバー間のホップ経路を簡単に追跡し、メッセージ ホップの途中で発生した問題をすばやく特定することができます。

なお、Office 365 のすべての NDR が、すぐに新しい形式で生成されるわけではありません。今後数か月のうちに、Office 365 によって生成される NDR の大半が強化された形式に変更される予定です。もちろん、メッセージが正常に配信されるに越したことはありません。しかし、正常に配信されなかったときに、コンピューター サイエンスの学位を持っていないと原因や解決方法を理解できないというのはおかしな話です。Office 365 の強化された NDR によって、正常に配信されなかったメッセージの問題を簡単に理解して解決し、これまで以上に短時間で本来のタスクを再開できるようになります。

—Kevin Shaughnessy、Shobhit Sahay

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 21 日に Office Blogs に投稿された記事 Announcing the new Office 365 Management Activity API for security and compliance monitoringの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 情報保護チームのパートナー グループ プログラム マネージャーを務める Nagesh Pabbisetty の記事をご紹介します。

IT 環境が急速に進化する中、BYOD によるアクセス、クラウド移行の加速、複数のクラウド パートナーと連携する企業の増加といったトレンドが生まれています。こうしたトレンドに伴い、企業の IT セキュリティに対する全般的なアプローチにおいてデータへのアクセスを監視する重要性が高まっています。

現在 Office 365 では、サービス管理者がさまざまな方法でトランザクション データを取得でき、どの方法でも Office 365 のトランザクションを把握できます。Office 365 のサービス運用をさらに透明化するために、イベントの種類の追加、より詳細なイベント レコードの提供、すべてのユーザー イベント、管理者イベント、運用イベントの個人およびトランザクションごとのログに対する一貫したスキーマの実現に向けて継続的に取り組んでいます。加えて、Office 365 サービス スイート全体への実装を可能にし、OAuth v2 に対応する RESTful な標準 API を提供してログを利用しやすくことで、ビジネス ニーズに対応するセキュリティ、コンプライアンス、運用アプリケーションの有効活用を促進します。

新しい Office 365 Management Activity API

今回、新しい Office 365 Management Activity API とプレビュー プログラムが発表されました。Management Activity API は、Office 365 のユーザーおよび管理者のすべてのトランザクションをこれまで以上に詳しく把握できる RESTful な API です。Management Activity API には、以下のようなメリットがあります。

• 150 種類以上のトランザクションへのアクセス。今後さらに多くの種類がサポートされる予定です。
• SharePoint Online、Exchange Online、Azure Active Directory から取得したアクティビティ ログ。スイートに含まれる他の Office 365 サービスにも拡張される予定です。
• サービスの全アクティビティ ログに共通の一貫したスキーマ。テナント、サービス、ユーザー、アクション、オブジェクト、場所、IP アドレスなど、共通のフィールドが設定されています。
• お客様によるアクティビティ ログの実装を可能にするシンプルなオン/オフ オプション。

この API は、今夏プライベート プレビュー プログラムの一環としてリリースされます。本日より、お客様とパートナー様はこちらのページ (英語)からサインアップしてプレビュー プログラムにご参加いただけます。

ISV はセキュリティおよびコンプライアンスソリューションの構築を既に開始

プレリリース プログラムの一環として、新しい API を使用したソリューションの構築を既に開始しているパートナーもいます。ルールベース、あるいは分散技術や機械学習に基づいたこれらのセキュリティおよびコンプライアンス ソリューションは、高度なレポート、対話型の視覚化機能、運用ダッシュボードを提供し、今日の企業が抱える複雑なニーズに対応します。パートナー製ソリューションは、Office 365 固有のソリューションを提供するものから、Office 365 のログと他のクラウド サービスやオンプレミス システムのログを組み合わせるものまで多岐にわたります。これらの統合によって企業全体にわたる運用、セキュリティ、コンプライアンスが統合され、一元管理が可能になります。

次のステップ

管理者、あるいは情報セキュリティやコンプライアンス部門の担当者は、企業全体のセキュリティとコンプライアンスを一元管理して、以下の情報を把握する必要があります。

• 情報にアクセスしているユーザー
• セキュリティおよびコンプライアンス チェックの有効性
• サービスを利用しているユーザー

Office 365 Management Activity API は、今日の環境で必要とされる可視性の向上を実現できます。ぜひ Office 365 Management Activity API のプレビュー プログラム (英語)にサインアップしてください。ご参加いただける人数に限りがございますのでお早めのご登録をお勧めします。

プレリリース プログラムに参加しているパートナーの詳細については以下の表をご覧ください。各パートナーが Office 365 Management API を使用して構築したソリューションについて紹介しています。

Management Activity API を基盤として構築された高度なソリューションについてさらに理解を深めていただくには、ぜひ RSA (英語)および Microsoft Ignite (英語)カンファレンスで Office 365 情報保護チームのブースにお立ち寄りください。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 4 月 21 日に Office Blogs に投稿された記事 Evolving Data Loss Prevention in SharePoint Online/OneDrive for Business and Office applicationsの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Office 365 チームのテクニカル プロダクト マネージャーを務める Shobhit Sahay の記事をご紹介します。

マイクロソフトはデータがどこに保存され、移動され、どこで共有されようとも、常に保護したいと考えています。Office 365 では Exchange 2013 以降、電子メールのデータ損失防止 (DLP) 機能を提供してきました。共同作業が電子メールにとどまらず、サイトやドキュメントに対しても行われるようになると、こういったサービスにも DLP を拡張しました。昨年バルセロナで開催された TechEdでは、DLP を拡張するビジョンの一部を簡単にご説明しました。今回は、DLP 機能の詳細についてご紹介します。

SharePoint Online および OneDrive for Business の DLP のパブリックプレビューを予定

この数か月間、画期的な新機能のいくつかについて、一部のお客様と共にプライベート プレビューでテストしてきました。今年の第 2 四半期の後半には、パブリック プレビュー版の新機能を対象となるすべての Office 365 テナントに公開します。

昨年、フェーズ 1 で初期段階の DLP 機能を一部公開し、SharePoint Online や OneDrive for Business で機密情報の検出が可能になりました。これにより高リスクのアイテムを特定し、その機密コンテンツに対して手動で対策を講じられます。フェーズ 2 のパブリック プレビューでは、現在 Exchange で機能する DLP と同様に、違反を修正するポリシーを事前に作成し、ユーザーにポリシー ヒントや通知メールを提供することで、ユーザーが機密情報を使用して作業する際に適切な判断を下せるようになります。では、機能強化について詳しくご紹介しましょう。

企業の DLP ポリシーを簡単に設定

パブリック プレビューでは、管理者が Office 365 コンプライアンス センターから SharePoint Online や OneDrive for Business の DLP ポリシーを簡単に設定できます。ポリシーは、条件、アクション、例外という単純な構造から成り、管理者はあらかじめ用意されたテンプレートを使用して設定を開始できます。

継続的なポリシートレーニングによるエンドユーザーのスキル向上

データの安全性確保には、エンド ユーザーが重要な役割を果たします。そこで、エンド ユーザーが機密情報を使用して作業する際に適切な判断を下せるように、作業内容に応じて高度な通知を提供します。さらに、作業内容から逸脱した場合には、ポリシー ヒント情報を記載したメール通知を送信します。こうした通知はすべて管理者が設定できます。管理者は、ユーザーが業務上の正当な理由を提示すればポリシーを上書きできるようにルールを設定して、ユーザーの生産性とコンプライアンスの両方を確保することができます。

ポリシーの利用状況追跡とインシデント管理

管理者は、Office 365 に組み込まれた高度なレポート機能を使用して、ポリシーの有効性を追跡できます。また、各インシデントに関する情報を含む管理者向けのインシデント レポートを作成できるので、セキュリティ チームはこのレポートを使用して後から調査することも可能です。

現在利用可能な機能と今後追加される機能

このような新機能をご紹介すると、次はどんな機能が追加されるのかという期待が膨らむかもしれません。開発を続け、フェーズ 3 のリリースでも新たな機能を提供します。以下の表に、現在利用可能な機能と 2015 年後半に予定されているフェーズ 3 で追加される機能をまとめています。

Office 2016 アプリケーションの DLP のパブリック プレビューを発表

先月 Office 2016 Preview を発表した際に、Office アプリケーションの重要な機能の 1 つとして DLP を挙げました。今年の第 2 四半期の後半、3 つの Office アプリケーション (Word、Excel、PowerPoint) で DLP 機能がプレビュー版として公開されます。これによって、エンド ユーザーが Office アプリケーションで作業しているときに、作業中の機密コンテンツに関する通知が直接リアルタイムで表示されます。

いくつかの機能について、詳しく説明していきましょう。

管理者は、Word、Excel、PowerPoint 2016 アプリケーションに自動的に適用される SharePoint Online および OneDrive for Business のポリシーを簡単に設定できます。ユーザーが SharePoint Online や OneDrive for Business から取得した機密ファイルを開くと、Office アプリケーションから文中に含まれる機密コンテンツに関する通知が表示されます。

ポリシーに応じて、ユーザーはポリシーを無視するか、業務上の正当な理由を提示して機密データの作業を続けることができます。また、Office アプリケーションに表示されるポリシーの通知を無効にすることもできます。

こうした高度な機能により、さまざまなサービスで DLP ポリシーの作成が可能になると同時に、優れたエンド ユーザー エクスペリエンスを維持できます。

ぜひご活用ください。

—Shobhit Sahay

よく寄せられる質問

Q. SharePoint Online および OneDrive for Business の DLP のパブリックプレビューはいつ公開されますか。

A.パブリック プレビューは、2015 年第 2 四半期を予定しています。公開後は、対象となるすべてのテナントでご利用いただけます。また、2015 年には、SharePoint Online および OneDrive for Business の DLP 機能がさらに強化されます。

Q. Office 2016 アプリケーションの DLP のパブリックプレビューはいつ公開されますか。入手方法を教えてください。

A.パブリック プレビューは、2015 年第 2 四半期を予定しています。Office 2016 Preview プログラムの詳細およびアプリケーションのダウンロード方法の手順については、Microsoft Connect サイトの Office 2016 Preview プログラムをご覧ください。

Q. Office アプリケーションの DLP ポリシーを (SharePoint Online のポリシーなどを設定せずに) 単独で設定することはできますか。

A.いいえ。Office アプリケーションの DLP ポリシーは SharePoint Online および OneDrive for Business と連携して機能するように設計されており、これらのサービスのポリシーが Office アプリケーションにも自動的に適用されます。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 5 月 7 日に Office Blogs に投稿された記事 Making email archive migration easier with the Office 365 Import Serviceの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

大規模な移行プロジェクトは決して容易に行えるものではなく、特に電子メールのアーカイブ データをクラウドに移行するのは非常に困難です。2 年前、マイクロソフトは PST キャプチャ ツールをリリースしました。このツールは、組織内に散らばった PST ファイルを検出し、1 か所に収集してから、そのコンテンツを Exchange Online メールボックスにアップロードします。これにより、電子メールのアーカイブ データの移行作業はかなり楽になりました。しかし、作業自体がどんなに単純になったとしても、数十から数百テラバイトのデータを既存のインターネット接続を使用して転送する作業にはコストと時間がかかります。実際、お客様やパートナーからは「インターネット経由でのデータ転送に時間がかかるため、移行作業に何年もかかってしまう」という相談や問い合わせが絶えず寄せられていました。

しかし、もう心配はありません。このたび、新しい Office 365 インポート サービスのパブリック プレビュー版がリリースされました。このサービスには、PST ファイルの Exchange Online メールボックスへのインポートをスピードアップする 2 つのオプションがあります。

• オプション 1: 比較的小さなデータセットをお持ちのお客様向けのオプションです。PST ファイルをマイクロソフトのサーバーにアップロードすると、自動的に Exchange Online メールボックスにインポートされます。
• オプション 2: 比較的大きなデータセットをお持ちのお客様向けのオプションです。PST アーカイブ ファイルをハード ドライブにコピーし、マイクロソフトのデータセンター宛てに送付してください。後はマイクロソフト側でハード ドライブ内の PST ファイルを内部サーバーにコピーし、メールを Exchange Online メールボックスにインポートします。

どちらのオプションでも、マイクロソフトの高スループットかつ低レイテンシの内部データセンター ネットワークを使用します。プレビュー期間の終了までに、より正確な転送速度を公開する予定です。

インポート サービスは簡単に利用可能です。Office 365 管理センターに初めてログインすると、左側のナビゲーション バーに [IMPORT] タブが表示されます。ここから [IMPORT] ページにアクセスし、新しいドライブ送付ジョブやネットワーク アップロード ジョブを作成できます。

Office インポート サービスの詳細については、こちらの TechNet 記事をご覧ください。

― Danny Popper (Office 365 情報保護チーム、プログラム マネージャー)

よく寄せられる質問

Q. データはどうなるのでしょうか。

A. Office 365 インポート サービスは、バックグラウンドで Azure Import/Export サービスを利用しています。データをアップロードする、またはハード ドライブを送付すると、データは一時的に Microsoft Azure ファイル ストレージにステージされ、その後 Exchange Online メールボックスにインポートされます。ハード ドライブはすべて BitLocker で暗号化され、ドライブとは別に BitLocker キーが送信されます。これにより、輸送中にドライブが紛失・盗難に遭った場合にもデータを保護することができます。さらに、各ファイルを Azure RMS ベースの暗号化によって保護する予定です。こちらの機能は、プレビュー期間中に提供を開始します。ハード ドライブをマイクロソフトのデータセンターに送付するオプションを選択した場合、Azure へのデータのコピーが完了した後、ハード ドライブをお返しします。

Q. プレビューの対象となるのはだれですか。

A.一般法人向け Office 365、Office 365 Education、マルチテナント対応の Office 365 Government (政府機関向けの料金プラン) をご利用のお客様が参加対象となります。現段階では、Office 365 Dedicated と Office 365 Government Community Cloud のお客様は参加対象外です。さらに、プライマリ メールボックスがオンプレミスでホストされ、アーカイブ メールボックスが Exchange Online でホストされているクロスプレミスのアーカイブをお持ちのお客様も参加対象外となります。マイクロソフトではこうしたお客様にもできるだけ早い時期にご参加いただけるように鋭意準備を進めています。現段階で参加対象外のお客様は、PSTImportPreview@microsoft.comまでご連絡ください。準備が整いましたら通知をお送りします。

プレビューは現在、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋地域のテナントを対象に提供されています。ブラジル、日本、オーストラリア、中国でも可能な限り速やかに提供を開始する予定です。

Q. サービスの料金について

A. プレビューへの参加は無料です。価格の詳細については、フル リリース時に発表する予定です。

Q. 詳細はどこで確認できますか。

A.こちらの記事をご覧ください。ハード ドライブの送付とネットワーク アップロードを行うための詳細な手順や、よく寄せられる質問が掲載されています。

Q. 今後、他の種類のデータも追加されるのでしょうか。

A. はい。今後このサービスを拡大し、Office 365 でサポートされるデータの種類を増やしていく予定です。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Business, Office 365 Education

(この記事は 2015 年 5 月 5 日に Office Blogs に投稿された記事 Exchange Server 2016 Architectureの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

Exchange Server 2016 は、Exchange Server 2013 で導入されたアーキテクチャ (英語)をベースに構築されています。2013 に引き続き、あらゆる展開規模のニーズに対応できるようにアーキテクチャを改善することを目指しています。

ビルディング ブロック アーキテクチャ

Exchange Server 2016 では、単一のビルディング ブロックを使用して、クライアント アクセス サービスと、あらゆるエンタープライズ メッセージング環境に必要な高可用性アーキテクチャを提供します。

図 1: ビルディング ブロック アーキテクチャ

私たちマイクロソフトは、製品機能を改善し、アーキテクチャとその展開を単純化するべく、取り組みを続けています。その中で、クライアント アクセス サーバー (CAS) のロールを除外し、メールボックスのロールにクライアント アクセス サービスを追加しました。CAS ロールがなくなっても、機能、バージョン管理、ユーザー パーティション、地理的アフィニティの面で、システムは疎結合を維持しています。

新しいメールボックス サーバーのロールには、次のサービスが含まれます。

1. プロトコル要求を正しい宛先エンドポイントにルーティングするロジックの提供
2. データの処理、レンダリング、保存を行うすべてのコンポーネントとプロトコルのホスティング

クライアントは、メールボックス サーバーのバックエンド エンドポイントに直接は接続しません。クライアント アクセス サービスに接続し、ユーザーのメールボックスを含むアクティブなデータベースをホストするメールボックス サーバーに (ローカルまたはリモートのプロキシ経由で) ルーティングされます。

メールボックス サーバーをデータベース可用性グループ (DAG) に追加すると、高可用性ユニットが形成されます。このユニットは 1 つ以上のデータセンターに展開可能です。Exchange Server 2016 の DAG には、次のような機能拡張が実施されています。

1. DAG の作成時に DatabaseAvailabilityGroupIpAddresses が不要になりました。既定の設定では、管理アクセス ポイントなしでフェールオーバー クラスターが作成されます。これは推奨されるベスト プラクティスです。
2. 再生ラグ マネージャーは既定で有効に設定されています。
3. ディスク待ち時間によって、時間差データベース コピーの再生に遅延が発生することがあります。アクティブ ユーザーはこの影響を受けません。
4. Exchange Server 2013 と比べて、データベースのフェールオーバー回数が 33% 少なくなっています。

CAS のロールを排除しても、サーバー間の通信に影響はありません。サーバー間の通信は引き続きプロトコル レイヤーで行われるため、すべてのサーバーを効果的に個別管理することができます。メールボックス接続では、使用するプロトコルはアクティブ データベース コピー固有のプロトコル インスタンスによって提供されます。

図 2: Exchange Server 2016 におけるサーバー間の通信

今回のアーキテクチャの変更は、ロード バランサーの設定には影響を及ぼしません。プロトコルという視点から見ると、次のような処理が実行されます。

1. クライアントが、負荷分散対象の仮想 IP アドレスに対して名前空間の名前解決を実行します。
2. ロード バランサーが、負荷分散対象のプールに存在するメールボックス サーバーの 1 つにセッションを割り当てます。
3. メールボックス サーバーが Active Directory にアクセスしてこの要求の認証およびサービスの検出を実行します。これにより、次の情報が取得されます。
   1. メールボックスのバージョン (今回の場合は Exchange Server 2016 のメールボックスを想定します)
   2. メールボックスの位置情報 (データベースの情報や ExternalURL の値など)
4. メールボックス サーバーが、要求を「プロキシ転送」するか、または (同一フォレスト内の) インフラストラクチャの他のメールボックス サーバーに「リダイレクト」するかを決定します。
5. メールボックス サーバーがアクティブ マネージャーのインスタンスにクエリを発行し、該当するデータベースのどのメールボックス サーバーでアクティブ コピーをホストするかを決定します。
6. メールボックス サーバーが、アクティブ コピーをホストしているメールボックス サーバーに要求をプロキシ転送します。

手順 6 で使用されるプロトコルは、クライアント アクセス サービスへの接続で使用されるプロトコルに依存します。クライアント要求が HTTP を使用する場合は、サーバー間でも HTTP プロトコルが使用されます (ただし、自己署名証明書を使用した SSL でセキュリティが確保されます)。クライアントが IMAP または POP プロトコルを使用する場合は、サーバー間でも IMAP または POP が使用されます。

ただし、テレフォニーの要求の場合は特殊で、メールボックス サーバーは、手順 6 で要求をプロキシ転送するのではなく、ユーザーのデータベースのアクティブ コピーをホストしているメールボックス サーバーに要求をリダイレクトします。これは、テレフォニー デバイスではリダイレクトがサポートされていて、メールボックス サーバーのユニファイド メッセージング サービスとの SIP セッションおよび RTP セッションを直接確立する必要があるためです。

図 3: クライアント プロトコル接続

Exchange Server 2016 には (RTM 版でも)、エッジ トランスポート サーバー ロールが提供されます。Exchange Server 2013 のエッジ トランスポート サーバー ロールのすべての機能は、Exchange Server 2016 でも利用できます。

クライアント アクセス サーバーのロールを廃止した理由

Exchange Server 2016 では、過去数回のリリースにわたって改良されてきたビルディング ブロック アーキテクチャをさらに進化させました。このアーキテクチャにおいては、Exchange 環境内のすべてのサーバー (エッジ トランスポート以外) のハードウェアや設定、その他の条件が、まったく同じになります。こうして統一されることにより、ハードウェアの注文をはじめ、パフォーマンス管理やサーバー管理が容易になります。

Exchange Server 2010、Exchange Server 2013と同じく、ロールのコロケーションをベスト プラクティスとしてお勧めします。コスト面から、CPU およびディスクに対してバランスの取れたアーキテクチャにすることが全体的な目標です。別々のサーバー ロールを使用すると、実際に使用するよりも多くの CPU、ディスク、メモリ リソースを購入することになるため、長い目で見てコストが高くなります。たとえば、クライアント アクセス サーバー ロールだけをホストするサーバーがあるとします。多くのサーバーでは、所定の数のディスクを非常に低コストで追加できるようになっています。このディスク数と実際に展開して使用するディスク数が一致していれば、基本的に追加コストはかかりません。しかし、展開したサーバー ロールが実際に使用するディスク数が所定の数を下回る場合は、ほとんど使用しないか、まったく使用しないディスク コントローラーのために出費することになります。

このアーキテクチャは、環境内の物理 Exchange サーバーの台数を減らせるように設計されています。物理サーバーの台数が減ると、以下に挙げるようなさまざまな点からコストを削減できます。

• 通常、運用コストのほうが設備投資よりも高くなります。1 台のサーバーが稼働終了するまでにかかる管理コストは、そのサーバーを購入した際の費用を上回ります。
• Exchange サーバー ライセンスの購入数を減らせます。このアーキテクチャで必要となるのは、Exchange サーバー 1 台分とオペレーティング システム 1 つ分のライセンスだけです。複数のロールを使用する場合は、複数の Exchange サーバー ライセンスと複数のオペレーティング システム ライセンスが必要になります。
• 展開するサーバーの数が減ると、他のインフラストラクチャにも徐々に波及効果が現れます。たとえば、物理サーバーの展開数が減ることで、Exchange インフラストラクチャのために必要なラックやフロアのスペースが縮小し、電力コストと冷却コストを削減できます。

このアーキテクチャでは、すべてのメールボックス サーバーがクライアント アクセスを処理するため、シングルロール サーバーを展開するよりも多くの数のサーバーに負荷を分散できます。

• より多くの物理マシンに負荷を分散することにより、スケーラビリティが向上します。障害が発生したときでも残りのサーバーの負荷は少ししか増えないため、実行中のその他の処理には影響が及びません。
• このソリューションは耐障害性が高く、クライアント アクセス ロール (またはサービス) の障害が多数発生してもサービスを提供し続けることができます。

アーキテクチャの主な機能強化

Exchange Server 2016 のアーキテクチャには、サーバー ロールの統合以外にも、検索やドキュメント共同作業など、多くの機能強化が実施されています。

検索の機能強化

オンプレミス環境の課題の 1 つに、以前のリリースのデータベース コピーによって複製されたデータの量があります。Exchange Server 2016 では、アクティブ コピーとパッシブ コピー間の帯域幅の要件が 40% も削減されています。これは、ローカルの検索インスタンスが、ローカルのデータベース コピーからデータを読み取れるようになったことで実現されました。この変更の結果、パッシブ検索インスタンスは、インデックスを更新するためにアクティブ検索インスタンスと連携する必要はなくなりました。

さらに、検索結果が返されるまでの時間も短くなりました。特に OWA のようなオンライン モードのクライアントで応答時間が大幅に短縮されています。時間短縮が達成されたのは、ユーザーが検索キーワードを入力する前に、複数の非同期ディスク読み取りが実行されるようになったためです。複数の非同期ディスク読み取りによってキャッシュに関連情報が書き込まれると、オンライン モード クライアントでは 1 秒以下で検索結果が返されます。

ドキュメント共同作業

Exchange の以前のリリースでは、OWA に Office ドキュメントと PDF ドキュメントのプレビュー機能が含まれていたため、再現度の高いクライアントは必要ありませんでした。SharePoint でも、Office Web Apps サーバーを使用して、同様のプレビュー機能が実装されています。Office 365 でも Office Web Apps サーバーを活用してこの機能を実現しました。これにより、Office スイート全体で一貫したドキュメントのプレビュー機能と編集機能を利用することができます。

Exchange Server 2016 では、Office Web Apps サーバーを使用して、OWA 向けにリッチ ドキュメントのプレビュー機能および編集機能を提供しています。これは Office Server スイート全体で同一のエクスペリエンスを実現するために必要な変更ですが、Office Web Apps サーバーを使用しない環境では複雑性が増すというトレードオフが生じます。

次世代の Office Web Apps サーバーは Exchange とのコロケーションをサポートしません。このため、別のサーバー ファーム インフラストラクチャを展開する必要があります。このインフラストラクチャには一意の名前空間が必要です。また、ロード バランサー レベルでセッション アフィニティを保持する必要があります。

Exchange は制限なしの名前空間モデルをサポートしていますが、Office Web Apps サーバーには、各サイト復元データセンターのペアごとに制限付き名前空間が必要です。ただし、Exchange の制限付き名前空間モデルの場合とは異なり、Office Web Apps サーバーはデータセンターをアクティブ化しているときには名前空間の変更を要求しません。

図 4: Office Web Apps サーバー接続

拡張性

Office 365 に用意されている Mail (英語)、Calendar (英語)、Contacts (英語)の REST API は、Exchange Server 2016 でも利用できます。これらの REST API では、使い慣れた構文が使用されているので、Exchange でのプログラミングが容易になります。この構文はオープン性 (JSON、OAUTH、ODATA をサポートするオープンな規格) と柔軟性 (ユーザー データへのアクセスを細かく厳密に制御) を意識して設計されています。開発者は API を使用して、Web、PC、モバイル デバイスなど、あらゆるプラットフォームから接続できます。.NET、iOS、Android、NodeJS、Ruby、Python、Cordova、および CORS 向けの SDK が用意されており、1 ページの JavaScript Web アプリで使用することが可能です。

では Exchange Web サービス (EWS) はどうなるのでしょうか。EWS を使用するすべての既存アプリケーションは Exchange Server 2016 でも使用できますが、マイクロソフトでは現在 REST API と Office 拡張性モデル対応アプリという新たなプラットフォームに力を注いでいます。EWS への投資を大幅に抑えることで、単一の最新型 API への投資にリソースを集中させられるようになります。現在パートナーが EWS を活用しているほぼすべてのシナリオは、今後この API で実現されます。

Outlook 接続

Exchange Server 2013 Service Pack 1 で導入された MAPI/HTTP は、Outlook の接続の新しい標準です。Exchange Server 2016 でも、既定で MAPI/HTTP が有効になっています。Exchange Server 2016 で���さらに、この接続モデルのユーザーごとの制御機能と、プロトコル (と Outlook Anywhere) を外部クライアントにアドバタイズするのかどうかの制御機能が導入されます。

Exchange Server 2013 との共存

Exchange Server 2013 の CAS ロールは、コンテンツの処理やレンダリングを実行しない単なるインテリジェント プロキシです。このアーキテクチャの基本理念により、後続のバージョンと共存可能であるというメリットがもたらされました。Exchange Server 2016 を導入するときも、名前空間を変更する必要がありません。Exchange Server 2013 クライアント アクセス インフラストラクチャは、アクティブ データベース コピーをホストしている Exchange Server 2016 サーバーに、メールボックス要求をプロキシ転送することができます。つまり、名前空間を新しいバージョンに移行するタイミングをユーザーが決定できるのです。それだけではありません。ロード バランサー プールに Exchange Server 2013 と Exchange Server 2016 を共存させることができます。このため、1 対 1 のスワップが可能です。Exchange Server 2016 サーバーを追加したら、Exchange Server 2013 サーバーを削除できます。

トポロジの要件

Exchange Server 2016 は、Windows Server 2012 R2 および Windows Server “10” のオペレーティング システムでのみサポートされます。

Active Directory の観点から、Exchange Server 2016 には以下の要件があります。

• Windows Server 2008 R2 以降の Active Directory サーバー
• フォレストの機能レベルまたはドメインの機能レベルが Windows Server 2008 R2 以上

Exchange Server 2016 は Exchange Server 2010 SP3 RU11* および Exchange Server 2013 CU11* とのみ共存可能です (* 変更の可能性あり)。

推奨されるアーキテクチャ

Microsoft Ignite のセッション (英語)で、Exchange Server 2016 向けの推奨アーキテクチャ (PA) をご紹介しました。PA は、Exchange Server 2016 にとって最適と思われる展開アーキテクチャを実現するために Exchange エンジニアリング チームが策定した推奨されるベスト プラクティスです。Office 365 で展開するアプローチと非常によく似ています。

Exchange Server 2016 の PA は、Exchange Server 2013 の PAと非常によく似ています。データセンター ペアに対称型の DAG が展開され、DAG 内のすべてのサーバーにアクティブ データベース コピーが分散されます。データベース コピーは JBOD ストレージにディスクごとに 4 つずつ展開されます。そのうちの 1 つは時間差データベース コピーです。クライアントは、サイト復元データセンターのペアに均等に分散される統一された名前空間に接続します。

ただし、以下のとおり Exchange Server 2016 PA 固有の特徴もあります。

1. Exchange の制限なし名前空間モデルは、セッション アフィニティを利用しないレイヤー 7 構成内のデータセンターに負荷分散されます。
2. Office Web Apps サーバー ファームは各データセンターに展開されます。各ファームに一意の名前空間 (制限付きモデル) が割り当てられます。セッション アフィニティはロード バランサーによって管理されます。
3. DAG は管理アクセス ポイントなしで展開されます。
4. 一般的なデュアルソケット サーバー ハードウェア プラットフォームには、20 ～ 24 個のコア、最大 196 GB のメモリ、バッテリ バックアップ対応の書き込みキャッシュ コントローラーがあります。
5. すべてのデータ ボリュームは ReFS でフォーマットされています。

リリースが近付いてきましたら、Exchange Server 2016 の推奨アーキテクチャに関するさらに詳しい記事を公開する予定です。

まとめ

Exchange Server 2016 では、以前のバージョンの Exchange で導入された各機能に引き続き重点を置いています。具体的には、サーバー ロール アーキテクチャの複雑さを軽減し、推奨アーキテクチャと Office 365 の設計原則に従い、Exchange Server 2013 との共存機能を改善しています。

これらの変更は、可用性や耐障害性を保持しながら、Exchange の展開を単純化します。中には、PA に沿って展開することで、従来よりも可用性と耐障害性を向上できるシナリオもあります。

Ross Smith IV
Office 365 カスタマー エクスペリエンス担当
主任プログラム マネージャー