対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

(この記事は Microsoft Office 365 Community に投稿された記事 Select SharePoint Online plans to be retired July 1, 2014の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

Office 365 サブスクリプションを所有の皆様、いつもご利用ありがとうございます。今回は、近日中に実施されるサブスクリプションの変更と、これによるユーザーの皆様への影響についてお伝えいたします。

サブスクリプション プランの合理化およびプランの明確な差別化を目的として、下記の SharePoint Online のプランは 2014 年 7 月 1 日をもって提供を終了いたします。

• SharePoint プラン 1 (Yammer 機能付き)
• SharePoint プラン 2 (Yammer 機能付き)
• Office Online (SharePoint プラン 1 付き)
• Office Online (SharePoint プラン 2 付き)

これに対応する政府機関向けおよび学術機関向けのプランも、同様に提供を終了いたします。

ユーザーの皆様への影響

プランの提供終了に伴い、新規のお客様と既存のお客様の両方に影響があります。新規のお客様は、2014 年 6 月 30 日以降、これらのプランはご購入いただけなくなります。既存のお客様は、参加しているチャネルまたはプログラム、加入契約の条件、契約の種類、サブスクリプションの有効期間などの諸条件に応じて、次の表に示すオプションをお選びいただけます。

お客様にご対応いただくこと

提供終了予定のサブスクリプション プランのいずれかを現在ご利用中のお客様は、上の表に示した期限 (チャネルまたはプログラムに応じて 2015 年、2016 年、または 2017 年の 6 月 30 日) までに新しいプランに移行していただけます。ただし、Office Online は Office 365 スイート プラン全体の一部となりますので、ご注意ください。

新しいプランを選んでサブスクリプションを新規作成したら、テナントの各ユーザーは新しいサブスクリプションのライセンスを使用する必要があります。テナント管理者は、この新しいサブスクリプションのライセンスを、手動で個別に、または PowerShell を使用してまとめてユーザーへの再割り当てを行うことができます。

• ライセンスの再割り当てを手動で行う場合は、「ライセンスの再割り当てやライセンス数の変更を行う」を参照してください。
• ライセンスの再割り当てを PowerShell でまとめて行う場合は、「PowerShell を使用して Office 365 ユーザーにライセンスを自動的に割り当てる方法」を参照してください。

次の表は、提供を終了する各プランで利用可能な移行オプションです。

よく寄せられる質問

SharePoint Online 単体のプランは、今回の変更で提供が終了するのですか

いいえ。SharePoint Online のみが必要なお客様には、引き続き単体のプランをご購入いただけます。しかし、他の機能も必要なお客様には Office 365 プランをお勧めします。

今回の変更は Dedicated または ITAR のお客様にも影響がありますか。

いいえ。今回の変更は Dedicated および ITAR の各プランには適用されません。

SharePoint および Yammer Enterprise の単体のプランは現在 Open チャネルで利用できませんが、Open チャネルに対して今回の移行オプションはどう影響しますか。

SharePoint および Yammer の単体のプランは、2014 年 8 月 1 日から Open チャネルでご利用いただけます。

既存のお客様に、これまでよりも高額のプランに移行していただくための特典や割引はありますか。

はい。EA のお客様向けに、高額のプランへの移行に伴う追加料金をカバーするための、1 回限りの割引をご用意します。

Syndication パートナーの皆様には、同様の割引をお客様に提供していただくために、卸売価格の割引をご用意します。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

(この記事は 2014 年 6 月 11 日に Office Blogs に投稿された記事 OWA for Android now available on select devicesの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Exchange チームのシニア プロダクト マーケティング マネージャーを務める Steve Chew と、プログラム マネージャーを務める Tony Hernandez の記事をご紹介します。

3 月に開催された Microsoft Exchange Conference (MEC) では、Android フォン向けにネイティブの OWA モバイル アプリを提供する予定であると発表しました。そして今回、このアプリのプレリリース版が Google Play ストアで公開されました。

プレリリース期間中は、フィードバックの収集やバグの修正を行い、正式リリースに備えます。現在、アプリの配信は一部のデバイスに限定されています。対応するデバイスは定期的に追加される予定ですので、現時点でサポート外のデバイスを利用しているお客様も、今後の情報をチェックしてみてください。また、サポートしてほしいデバイスがありましたら、こちらのページ (英語)からぜひご投票をお願いいたします。

OWA for Android の要件

OWA for Android をご利用になるための要件は次のとおりです。

• Android 4.4 Kit Kat 以降の OS を搭載している

• 企業向け Office 365 のメールボックスを利用している (Office 365 Personal、Office 365 Home、Outlook.com は含まれません)

• 画面サイズが、Android OS (英語)の分類で "small" または "normal" に属する

OWA for Android でできること

OWA for iPhoneで利用できる機能はすべて、OWA for Android でも実行できます。

Google Play ストアからアプリをインストールすると、Android のホーム画面に OWA のアイコンが表示されます。

ナビゲーション画面からは、メール、予定表、連絡先に簡単にアクセスできます。

メールのアイコンをタップすると、受信トレイにある新着メールの一覧が表示されます。

メッセージをタップすると、そのメッセージの閲覧ウィンドウが開きます。ここでは、URL のインライン プレビューなど、MEC で発表された新機能がサポートされています。

予定表や連絡先も、Android フォンに合わせて最適化されています。

OWA for iPhone との相違点

OWA for Android では、アプリの連絡先をデバイスと同期するように設定した場合、デバイスのアドレス帳を更新すると、Office 365 のメールボックスも直接変更されるようになっています。たとえば、他のユーザーから新しい電話番号をテキスト メッセージで受信したときには、デバイスで連絡先情報を更新するだけで、OWA にもその変更内容が反映されます。

フィードバックの投稿先

ご意見、ご要望については、OWA for Devices のフォーラム (英語)までお寄せください。

– Steve Chew、Tony Hernandez

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

Office 365 へのサインインにはいままで https://portal.microsoftonline.comが使われてきましたが、今後は https://portal.office.comがメインのサインインアドレスとなります。

従来からの https://portal.microsoftonline.com も今後しばらくご利用いただけますが、今後は https://portal.office.com を告知いただきますようお願いします。

また、Outlook Web App へのログインについては専用アドレス https://outlook.office365.comおよび http://mail.office365.comもございます。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business

シングル サインオン (以下、SSO) をセットアップして有効にすると、組織のユーザーは会社の資格情報を使って Office 365 サービスにアクセスできるようになります。 これにより、複数のログオン ID およびパスワードを管理する負担が軽減されます。 SSO を使わない場合は、Office 365 ユーザーはユーザー名およびパスワードを個別に管理する必要があります。

ユーザーにとってのメリットだけでなく、管理者と組織にとっても非常に大きなメリットになります。 たとえば、SSO を構成することで、社内ディレクトリと Office 365 ディレクトリの両方に組織のパスワード ポリシーとアカウントの制限を適用できます。

Office 365 では Active Directory フェデレーション サービス (以下、AD FS) を使って SSO を実現します。 この環境を構築するに当たり、Azure 仮想マシンを使うことで、社内インフラストラクチャ要件を最小限に抑えることができます。 これらの仮想マシンを使って、Office 365 のディレクトリ同期と SSO を実装できます。 多くの場合、Office 365 を採用する企業のお客様の要望は、社内のインフラストラクチャ要件を最小化することです。 仮想マシンを導入すれば、AD フェデレーションが必要なお客様は、Microsoft がサポートする別の選択肢を利用してこれらのサービスをホストすることができます。

今回ご紹介する自習書「【Microsoft Azure 自習書シリーズ No.6】 企業内システムと Microsoft Azure の VPN接続、ADFS 、Office 365 との連携」では、すべての Office 365 SSO 統合コンポーネントを Azure で展開する環境を構築します。 Azure と社内ネットワークはサイト間 VPN を構成します。

自習書の目次とダウンロードは「【Microsoft Azure 自習書シリーズ No.6】 企業内システムと Microsoft Azure の VPN接続、ADFS 、Office 365 との連携」をご覧ください。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

マイクロソフトでは信頼性とパフォーマンスの向上を目的として現在、Office 365 ProPlus ライセンス付与システムの配置を変更しています。この変更に伴い、サービスの IP アドレスと URL の構成が変更になります。Office 2010 バージョンの Office 365 ProPlus をまだご利用されているお客様は、既存の構成に加えて Office 365 ProPlus URL フィルタリングのファイアウォール/プロキシサーバー構成を追加する必要があります。この変更をしない場合は、クライアントの機能に制限がかかる可能性があります。

詳細については以下の URL の「Office 365 ProPlus URLs and IP Addresses」をご覧ください。

追加情報

対象: 旧Office 365 Office 365 for Enterprise, Office 365 for Small Business, Office 365 for Education

以前にお伝えしたとおり、Office 365 サービス アップグレードの一部として、Microsoft はまもなくすべての SharePoint Online サイト コレクションのアップグレードを開始します。 メッセージセンターからアップグレードに関する通知が送信されます。これは一度限り延期することができます。

今すぐSharePoint Onlineサイトのアップグレードを手動で実行することができます。「古い」または「未使用」のコンテンツやサイトの内容をご確認いただき、必要に応じてコンテンツやサイト全体を削除する事ができます。サイト管理者は、クリックするだけで、各 SharePoint Online サイトのアップグレードを手動で開始できます。 それぞれのサイト コレクションのサイト設定で、[設定] > [サイト コレクションの管理] > [サイト コレクションのアップグレード]をクリックしてください。

既にサイトコレクションのアップグレードのご対応済のお客様は、本対応の必要はございません。

この SharePoint Online サイトのアップグレードについては、下記のリンクをクリックして、Microsoft の Web サイトをご覧ください。

Upgrade your SharePoint Online 2010 version team sites today (英語)

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

Office 365の先行リリースプログラムが開始されました。 Office 365が提供する最新の機能の発表後、通常ユーザーが３週間移行に展開されるところを１週間後に展開が開始されます。先行リリースプログラムにご参加いただくことで、Office 365の新しいメール機能、ストレージの増加、新しい共同作業機能、製品の新機能がリリースされるとすぐご利用いただけるメリットがあります。もちろん、必要に応じて標準リリースプログラムにとどまることも可能です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

対象機能：

• Office 365スイート、SharePoint OnlineとExchange Onlineの各機能。

※Lync Online、Exchange Online Protectionと最新バージョンのOffice アプリケーションは対象外です。
なお、こちらの仕組みは管理者を含むテナント内の全ユーザーに適用されますので、管理者だけ先行して新機能をご確認されたい場合は別途テナントをご用意いただく必要があります。

先行リリースプログラムに参加するた目には、設定を手動で変更する必要があります。Office 365にサインインして、[管理者] > [サービス設定] > [更新プログラム]をクリックの上、先行リリース（※）をオンにしてください。

※ユーザーインターフェースでは「最初のリリース」となっていますが、間もなく「先行リリース」に修正される予定です。

使用上のご注意：

• Office 365アカウントのデフォルト設定は、機能発表から３週間後以降に新機能がご利用いただける「標準リリースプログラム」に設定されています。
• 先行リリースの設定変更は、反映されるのに最大 24 時間かかります。
• 先行リリースをオン（有効）にされた後、オフ（無効）にされますと標準リリースのお客様がまだご利用できないすべての機能がオフ（無効）になります。

詳細につきましては、以下の記事をご参照ください。

Office 365 リリースプログラム

http://office.microsoft.com/ja-jp/office365-suite-help/HA104204958.aspx

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

(この記事は 2014 年 6 月 3 日に Office Blogsに投稿された記事 Yammer brings conversations to your OneDrive and SharePoint Online filesの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、エンタープライズ ソーシャル チームでグループ プロダクト マネージャーを務める Christophe Fiessinger の記事をご紹介します。

SharePoint Conference 2014 にて、企業での "Work like a network - ネットワークのようにつがなり働くこと" を支援する、Office 365 全体の新しいエンタープライズ ソーシャル エクスペリエンスが発表されました。これにより、クラウドを活用して人と人とのつながりを築き、関連性の高いインサイトにすばやくアクセスして、より的確で迅速な意思決定を行うことができます。

今回は、そうした機能の 1 つである、ドキュメントに関する会話をご紹介します。これは、日々の業務に使用する Office アプリケーションに、Yammer のソーシャル コラボレーション機能を埋め込んだものです。この機能により、新しいシンプルな方法で Office Online を使用して作成したコンテンツの共同作業を進め、クラウドの SharePoint Online または OneDrive for Business に保存できるようになります。ドキュメントに関する会話では、編集中またはレビュー中のコンテンツから、Office ドキュメント、画像、ビデオに関するアイデアや専門知識を直接共有することができます。作業中のアプリケーションから離れなくても、コンテンツに関して質問し、適切な専門知識を得て、フィードバックを返せるのです。また、Yammer を利用しているため、ドキュメントを表示していない場合でも、モバイル デバイス上で Microsoft Dynamics CRM あるいは Yammer フィードが埋め込まれている任意のアプリから、会話を閲覧したり、参加したりすることが可能です。これからは、まったく新しい方法で優れたコンテンツを作成できるようになります。

 (Please visit the site to view this video)

それでは、ドキュメントに関する会話のしくみをご説明しましょう。ブラウザーを使用してクラウド ストアからファイルを開くと、左側にファイルが表示され、右側のウィンドウにはコンテキストに応じた Yammer の会話が表示されます。Yammer のウィンドウは、必要に応じて折りたたんだり展開したりできます。

Yammer のウィンドウでは、会話に参加する以外にも、同僚宛てのメンションを挿入したメッセージを投稿し、Yammer のパブリック/プライベート グループに公開することが可能です。

ドキュメントに関する会話には、Yammer からも簡単に参加できます。Yammer 上では、投稿が公開されたグループに、スレッド化された会話が表示され、アイコンを使用してクラウドの格納場所からファイルを開くことができます。グループ内のユーザーであれば、誰でもファイルに関する Yammer の会話を閲覧できますが、ファイルを開くことができるのは、表示または編集する権限を付与されたユーザーのみです。

ドキュメントに関する会話は順次提供が開始され、今夏中にはテナント内のすべてのサイトで利用可能になる予定です。ドキュメントに関する会話を利用するには、Yammer を既定のソーシャル ネットワークとして設定する必要があります。詳細については、ブログ記事「Yammer を Office 365 の既定のソーシャル ネットワークに設定できます」をご覧ください。まずは、クラウドの OneDrive for Business または SharePoint Online にファイルを保存して、Yammer による企業全体のソーシャル コラボレーション機能をご活用ください。数週間のうちに、お客様の企業でもドキュメントに関する会話を利用できるようになります。マイクロソフトは、今後もイノベーションと統合を進めていく予定です。ぜひこのブログを購読して Office 365 の最新情報をご確認ください。また、ご意見、ご質問がございましたら Twitterや Facebookでお気軽にご連絡ください。

—Christophe Fiessinger (@cfiessinger)

よく寄せられる質問

Q: ドキュメントに関する会話に利用できるファイルの種類を教えてください。

A: ドキュメントに関する会話では、.doc、.xls、.ppt、.pdf、.png、.gif、.mp4、.avi など、30 種類を超える一般的なファイルがサポートされています。

Q: Office デスクトップ上で会話を閲覧できますか。また、ドキュメントをメールの添付ファイルとして送信した場合にはどうでしょう。

A: いいえ、どちらの場合も閲覧できません。現時点では、Yammer のスレッドは Office 365 の SharePoint Online のドキュメント ライブラリまたは OneDrive for Business に保存されたファイルにのみ表示されます。

Q: ファイル名を変更した場合はどうなりますか。

A: ドキュメントに関する会話では、Yammer の Open Graph プロトコルが使用されており、投稿の公開時にファイルへのリンクが含められます。このリンクは、ファイルとファイルに関連する会話を結び付ける役割を果たします。ファイル名を変更するとリンクも変更されるため、Yammer の会話と新しいファイル名の関連付けは失われます。

Q: Yammer の外部ネットワークからも会話を利用できますか。

A: いいえ。ドキュメントに関する会話を構築した当初の目的は、社内チームの連携を強化することだったため、現時点では Yammer の外部ネットワークでドキュメントに関する会話を利用することはできません。マイクロソフトは、コンテンツに対する共同作業をファイアウォールの外部に拡張する方法を検討しています。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

Office 365 の各サービスにおいて独自ドメインを利用するには、DNS レコードに正しい値を設定する必要があります。ドメインの購入元であるドメイン レジストラが MX/CNAME/TXT/A/SPF レコードの設定変更に対応している必要があります。以下の表は、各サービスで設定が必要な DNS レコードです。

レジストラがこれらのレコードの変更に対応していない場合、特にあるのが SRV レコードに対応していない場合、独自ドメインを利用したサービスの動作に制限がかかります。SRV レコードの設定ができない場合、主に Lync Online の動作に影響があります。詳しくは以下のトピックをご覧ください。

ホスティング プロバイダーが SRV、CNAME、TXT、またはリダイレクションをサポートしない場合のサービスの制限

従って、Office 365 をご利用になるにあたっては、あらかじめレジストラがこれらの変更に対応しているかどうかを調べておく必要があります。以下の記事に、日本の代表的なレジストラでの各レコード変更の対応状況を記載していますので、ご参考にしてください。

Office 365 で利用するための日本の主要なレジストラーにおける DNS の設定方法

SRV レコードの設定変更は対応しているレジストラが昔は少なかったですが、最近は対応が進んできています。先週より、お名前.com も SRV レコードに対応していますので、日本の主要なレジストラにおいて対応が進んでいます。レジストラは SRV レコードに対応しているところをぜひご選択ください。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

Office 365 ProPlus / Office 2013 に付属している OneDrive for Business 同期クライアントは、Office 365 のサービスの一部である組織内個人のクラウドストレージ OneDrive for Business に格納されているファイルと、自分の PC 上のストレージとの内容の同期を行うことができます。このツールは「OneDrive for Business 同期クライアントのダウンロード場所」でご紹介した場所から単体でも無料でダウンロード可能です。このツール、実は OneDrive for Business 内のファイルのほかに、SharePoint サイト上にあるチームや組織の共通のドキュメントライブラリも複数同期できることは意外と知られていないようです。実は、OneDrive for Business のライブラリとSharePoint サイトのライブラリは技術的には全く同じものであり、このツールを使って同様に同期することができます。

OneDrive for Business ライブラリの同期方法

OneDrive for Business 内のファイルを自分の PC と同期するには、ライブラリのファイルの一覧の少し上にあるツールバーの中の [同期] をクリックします。

すると、以下のような画面が表示されるので [今すぐ同期] をクリックします。

すると、以下のダイアログボックスが表示されます。

PC 上のファイルの場所はエクスプローラの「お気に入り」と統合されています。「お気に入り」の下の「OneDrive for Business」からたどっていくと、同期されているファイルを表示できます。以後、ブラウザーでクラウド上のファイルを変更するか、エクスプローラから PC 上のファイルを変更すると、お互いに内容が同期されます。これが基本的な動作です。

SharePoint サイト上のライブラリの同期方法

さて、SharePoint サイト上のライブラリのファイルの同期も全く同じ方法で行うことができます。また、ライブラリは通常たくさん存在しますが、ライブラリごとに [同期] を行うことができます。

たとえば、あるサイトを表示しているとします。その中に「ドキュメント」ライブラリがある場合、このライブラリのツールバーの [同期] をクリックします。

すると、OneDrive for Business の場合と同様に、ダイアログボックスが表示されて同期が開始されます。

このライブラリは、エクスプローラー上で「お気に入り」の下の [SharePoint] の中に同期されます。複数のライブラリを同期する場合は、このフォルダの中にそれぞれ分かれて同期されます。

たとえば「マーケティングチーム」サイトのドキュメントライブラリと「製品資料置場」サイトのドキュメントライブラリを 2 つとも同期すると、以下のように [SharePoint] のフォルダの中にそれぞれのフォルダが作成され同期されます。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

(この記事は 2014 年 6 月 19 日に Office Blogs に投稿された記事 Improving visibility to service updatesの翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。) 

今回は、Office 365 のグループ プロダクト マネージャーを務める Jake Zborowski の記事をご紹介します。

このブログ記事をいつもご覧になっている方はご存知かと思いますが、マイクロソフトでは今まで 18 か月にわたり、Office 365 のビジネス サービス向けにさまざまな機能強化を実施してきました。先日、ロードマップとリリース プロセスについて世界各国のお客様とお話をする機会があり、その中で 2 つの大きな動向が明らかになりました。1 つ目は、更新プログラムの新しいリリース サイクルが多くのお客様に評価されているという点です。特に、変更をこまめに少しずつ適用できること、お客様からのフィードバックにすばやく対応していること、新しいサービスや機能をすぐに利用してそのメリットを実感できることなどが評価されています。2 つ目は、開発プロセスの変革を行ってきたように、サービスの変更や更新予定に関する情報公開プロセスの変革も進める必要があるという点です。このご意見に関しては既に取り組みを開始しており、より高品質なサービスをお届けするためにタイムリーな改善を実施しながら、お客様に必要な情報を提供できるように努力しております。

今後の製品計画をお知らせする新しい公開ロードマップ

マイクロソフトは、お客様に更新情報を伝え、今後のサービス計画の見通しをお知らせする方法の変革に力を入れています。移り変わりの激しいサービスの世界でお客様が情報公開についてどのような期待を寄せているかについて、私たちは Yammer チームと多くの検討を重ねてきました。また、SharePoint カンファレンスや MEC カンファレンスに参加されたお客様からは、ビジネス サービスの今後の投資計画をわかりやすく公開してほしいという貴重なご意見をいただきました。このような意見を参考にして、マイクロソフトは新たな段階に進むことにしました。公開ロードマップという新しい方法を通して、お客様に情報をお伝えし、できるだけ多くのお客様が、サービスに適用される魅力的な機能強化の情報を把握できるようにします。

今回、マイクロソフトは、企業向け Office 365 の公開ロードマップ (英語)のリリースを発表いたします。企業向け Office 365 の公開ロードマップをご覧いただくと、サービスへの変更が適用される前にリリース予定の更新についての詳細情報を把握できます。新機能、機能強化、メジャー アップデートなどの数か月にわたる予定が公開されます。Oslo (開発コードネーム) や Office Graph のような新サービスへの長期的な取り組みに関する発表を行う際は、数か月以上前にお知らせする場合があります。開発中やリリース作業中などの予定されている更新の情報だけでなく、リリース済みで、対象となるすべてのお客様が利用可能な更新についての情報もお知らせしていく予定です。公開ロードマップは、サービスの機能強化に関する真の情報源となります。

先行リリース プログラムで情報をいち早く入手

公開ロードマップに加えて、マイクロソフトは先行リリースという新しいプログラムをリリースします。ご希望のお客様に対して、Office 365 のユーザー エクスペリエンス、SharePoint Online、および Exchange Online の重要な機能強化の情報を厳選して早期にお届けするプログラムです。先行リリース プログラムに参加すると、標準リリース グループのお客様よりも 2 週間以上前に、対象機能の新しい更新情報をいち早く入手できます。

現在のところ、Lync Online、Exchange Online Protection、Office 365 ProPlus、その他関連サービスの更新は先行リリース プログラムの対象には含まれません。

既定では、Office 365 のすべてのお客様が標準リリース グループの対象となります。標準リリース グループのお客様は、先行リリース プログラムで新機能の更新情報が公開されてから 2 週間以内に情報を入手可能です。サービスの更新情報の多くは、標準リリース プロセスを通してすべてのお客様に提供されます。

マイクロソフトは、先日、先行リリース プログラムへの参加受付を開始しました。先行リリース グループに加入するには、お客様の社内で Office 365 の管理者が管理ポータルにログインして、サービスの設定で [先行リリース] を選択します。そうするには、[管理センター]、[サービス設定]、[更新プログラム] の順に選択します。

※ユーザーインターフェースでは「最初のリリース」となっていますが、間もなく「先行リリース」に修正される予定です。

更新情報をすばやく公開するための取り組みについて紹介するビデオ

以下のビデオは、TechEd で収録されたガレージ シリーズです。Jeremy Chapman と私が、オンプレミス のリリース プロセスと Office 365 サービスの更新プロセスの違いを説明し、変更管理のアプローチについて詳しく説明しています。また、今回発表した機能強化もご紹介しています。ぜひ、ご覧ください。

(Please visit the site to view this video)

既存の機能の活用

今回の機能強化では、メッセージ センターに適用されている既存の機能強化をベースとして、お客様がお使いのサービスに影響を及ぼす更新の情報を迅速にお伝えできるようにしています。4 月にお知らせしたように、サービスの変更や更新に関する情報をより迅速に配信することを目指して、メッセージ センターの機能はさらに進化を続けています。企業向け Office 365 公開ロードマップおよび先行リリース プログラムでは、どちらもメッセージ センターを通してサービスの更新や変更に関する情報が通知されます。

こうした機能強化により、お客様は、サービスに適用される重要な改善や変更に関する情報を常に把握できるようになります。サービスの機能と同じように、通知方法や、お客様の変更管理に役立つツールとプログラムも、引き続き改善を施していく予定です。

YamJam への参加と質問

Office 365 テクニカル ネットワークは、6 月 24 日 (火) 午前 9 ～ 10 時 (太平洋時間) / 6 月 25 日 (水) 午前 1 ～ 2 時 (日本時間) に Roadmap Communications YamJam を開催し、サービスの更新の通知方法、先行リリース グループ、メッセージ センターなどをテーマに、このブログ記事の発表についてのディスカッションを行います。YamJam をあまりご存知ない方は、Twitter の "TweetJam" や Reddit の "Ask Me Anything (AMA)" の Yammer 版とお考えください。コミュニティ内で質問を投げかけたり、マイクロソフトの社内エキスパートと特定のトピックについて直接ディスカッションをしたりすることができます。

次の手順で参加できます。

1. Office 365 テクニカル ネットワークへのアクセス権を要求します (英語)。すべての要求は速やかに承認されます。
2. Roadmap Communications YamJam (英語)グループに参加します。Roadmap Communications YamJam グループは、グループ参照機能や検索バーを使用して見つけることができます。
3. 6 月 24 日 (火) 午前 9 時 (太平洋時間) にログインすると、質問したり、ディスカッションに参加したり、マイクロソフトのチーム メンバーと意見を交換したりすることが可能になります。

皆様のご参加を楽しみにしています!

— Jake Zborowski

よく寄せられる質問

Q: 公開ロードマップと先行リリースプログラムは、どの Office 365 サービスに対して適用されますか。

A: 公開ロードマップと先行リリース プログラムは、どちらも企業向けおよび教育機関向けのマルチテナント型サービスに適用されます。米国政府機関のお客様向けの Office 365 Government Community Cloud、21Vianet が運営する Office 365、Office 365 Dedicated/ITAR のお客様には適用されません。

Q: 公開ロードマップでは、サービスのすべての変更情報が提供されますか。

A: いいえ。公開ロードマップではサービスのさまざまな更新や機能強化に関する情報が提供されますが、すべての変更を網羅するわけではありません。

Q: 先行リリース プログラムはいつから参加可能になりますか。

A: 先日、管理者の皆様に先行リリースを有効化していただけるようになりました。現在、管理センターでこの UI を確認できないお客様も、今後表示されるようになります。

Q: 先行リリースで更新情報の提供が開始されるのはいつですか。

A: 来月までは、先行リリースを有効化するかどうかの検討期間としてください。今夏後半に、先行リリー���での更新情報の提供を開始する予定です。その際にはメッセージ センターから通知をお送りします。

Q: 先行リリースはベータ版のプログラムですか。更新版は提供されるのでしょうか。

A: 先行リリースはベータ版ではありません。このプログラムで利用できるすべての機能は十分にテストされ完全にサポートされています。

Q: 先行リリースグループで提供される更新情報の数はどれくらいですか。

A: 先行リリースでは、重要な更新に関する情報を厳選して提供します。大多数の更新情報は、すべてのお客様にグローバルに提供されます。

Q: 先行リリースを有効化/無効化してからその設定が反映されるまでにどのくらいの時間がかかりますか。

A: 先行リリースの設定変更が反映されるまでには、最大 24 時間を要します。

Q: 先行リリースをテナント内の一部のユーザーのみに適用することはできますか。

A: いいえ。先行リリースの設定はテナント全体に対して適用されます。

Q: 先行リリースで更新情報が提供されたことを知るにはどうしたらよいですか。

A: お客様には Office 365 管理センター内のメッセージ センターを通して通知が行われます。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business

(この記事は 2014 年 6 月 18 日に Office blogs に掲載された記事 Simpler configuration and monitoring for Office 365 admins の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

投稿者: Office 365 チーム、投稿日: 2014 年 6 月 18 日

今回は、Office 365 管理エクスペリエンス担当シニア プロダクト マーケティング マネージャーを務める Lawrence Chiu の記事をご紹介します。

前回のブログ記事でお伝えしたように、マイクロソフトは現在、Office 365 の管理エクスペリエンスの簡略化に取り組んでいます。この取り組みの一環として、新しいドメインの追加など、環境を構成する方法を合理化し、また、サービスの効率的なモニタリングのためにより多くのインサイトを提供するように尽力しています。

Office 365 管理センターで汎用トップレベルドメインの追加をサポート

Office 365 サービスにドメインを追加すると、サービスに大きなメリットがもたらされます。その 1 つが、電子メール アドレスへのドメインの使用です。たとえば、www.contoso.com というドメインを所有している場合、Office 365 への登録時に割り当てられたドメイン名 (例: yourname@contoso.onmicrosoft.com) ではなく、ブランド化された電子メール アドレス (例: yourname@contoso.com) を使用できます。

.com、.net、.org などの一般的なトップレベル ドメイン (TLD) を含むドメインは Office 365 管理センターで追加できます。一方、.art や .design などの汎用トップレベル ドメイン (gTLD) を Office 365 に追加するには、最近まで PowerShell を使用する必要があり、Office 365 管理センターでは gTLD を含むドメインの追加をサポートしていませんでした。しかし、これからは Office 365 でも 1,300 以上の汎用トップレベル ドメインがサポートされます。

これにより管理者は、gTLD を含むドメインを Office 365 管理センターから直接追加することができるようになりました。追加手順は、一般的な TLD を含むドメインを作成する場合と同じです。Office 365 管理センターにログインし、[ドメイン]をクリックして、ドメインを追加します。今後は PowerShell を使用する必要はありません。

TLD を使用するドメインと同様に、gTLD を含むドメインでも DNS レコードが事前に確認され、DNS に関して潜在的な問題が見つかると修復されます。

レポートの追加により、サービスにアクセスしているデバイスを確認可能に

ユーザーがどのようにサービスを利用しているのかを把握することは重要です。サポートされていないデバイスや不正なデバイスで Office 365 を使用すると、ユーザー エクスペリエンスが低下し、サポート要求が増えるだけでなく、企業のデータが危険に晒されることにもなります。Windows XP と Internet Explorer 8のサポートが終了した現在では、使用されているオペレーティング システムとブラウザーを把握することは特に重要になっています。

今回、新しく 2 つのレポートがリリースされ、オンラインの Office 365 へのアクセスに使用されているオペレーティング システムとブラウザーをモニタリングできるようになりました。これらのレポートには、使用されているオペレーティング システム、ブラウザー、ブラウザーのバージョンを確認できる概要ビューと、要件に準拠していないユーザーを特定できる、ユーザーの詳細情報が含まれます。これらのレポートを使用することで、環境が保護されていることを確認し、最適なユーザー エクスペリエンスを確実に提供できると共に、必要なときにテクニカル サポートを利用することができます。

管理エクスペリエンスを簡略化する取り組みは現在も進行中です。今後も、より簡単な方法で Office 365 を最大限に活用していただけるように、一般的なタスクや設定、その他の管理エクスペリエンスの簡略化に努めてまいります。新しい機能やエクスペリエンスの詳細については、このブログで随時お知らせしますので、引き続きご注目ください。また、管理エクスペリエンスに関するご意見もお待ちしております。

–Lawrence Chiu

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business, Office 365 Small Business

米国時間7月1日より、既存のお客様がご利用になっているOneDrive for Business の一人当たりストレージ容量について、1TBへの拡張を開始しました。

この作業は今後数週間に渡って行われる予定です。

前述の作業が完了した段階で、全ての新規のお客様もご購入頂いた段階から1TBのストレージをご利用頂けるようになります。

Office 365 ProPlusのお客様へのOneDrive for Businessのご提供については、今後を予定しております。アップデートがあり次第ご案内をさせて頂きます。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

(この記事は 2014 年 6 月 24 日に Office Blogs に投稿された記事 From inside the cloud: How does Office 365 continuously meet your compliance needs?の翻訳です)

投稿者: Office 365 チーム、投稿日: 2014 年 6 月 24 日

今回は、Office 365 ガバナンス リスク & コンプライアンス チームのプリンシパル アーキテクトを務める Shawn Veney の記事をご紹介します。

「クラウドの内部から」シリーズの過去 2 回の投稿では、さまざまな方法でデータを保護している舞台裏についてご紹介し、私の同僚であり、リード エンジニアを務める Perry Clarke と Vivek Sharma が、保存されているデータを保護する方法 (英語)と Office 365 内のデータにアクセス可能なユーザー (英語)をテーマにお話ししました。多層防御のアプローチや、ロック ボックス プロセスによる Office 365 サービスへの管理目的のアクセスの制御など、マイクロソフトの幅広い軽減策について取り上げています。これらのビデオは、エンジニアリング担当コーポレート バイス プレジデント兼 Office 365 担当ゼネラル マネージャーを務める Rajesh Jha が、Office 365 サービスの運用全般においてセキュリティ、プライバシー保護、コンプライアンス、透明性の課題に対応するためにマイクロソフトがどのように取り組んでいるかをご紹介したビデオに続く内容となっています。

今回は、コンプライアンスに着目します。当然のことながら、コンプライアンスは、クラウド生産性サービスへの移行を検討されるお客様から特に高い関心が寄せられる分野です。Office 365 は、必要な業界規制に準拠するだけでは不十分で、お客様やお客様の業界にとって重要な規制にも準拠することが求められています。

今回 3 分間のビデオでご紹介するように、マイクロソフトは継続的なコンプライアンスの確保を目指しています。そのためには、規制の一覧を確認するだけではなく、成長を続ける動的なコンプライアンス フレームワークを構築して維持する必要があります。順を追ってご説明しましょう。

(Please visit the site to view this video)

コントロール フレームワーク

マイクロソフトのアプローチの中核をなすのは、世界全体のニーズの評価です。地理的なニーズだけでなく、医療、金融、政府、防衛といった業界ごとのあらゆるニーズを評価しています。これらのニーズは、「コントロール」とも呼ばれ、要件の基盤としての役割を果たします。マイクロソフトのエンジニアリング チームがサービスを設計する際、たとえば、特定の地域にデータを保存する方法や、特定の種類のアクセスを適用する方法を開発する際に、考慮すべき要素として扱われます。今日、Office 365 には 1,000 を超えるコントロールが存在し、その数は依然として増え続けています。だからこそ、この記事ではコンプライアンスへの「継続的な」取り組みについてお伝えしているのです。

業界規制の大半では、同じようなコントロールが求められます。マイクロソフトには、検討中にある草案段階の規制を確認するチームも存在するため、新しい要件を先回りして評価し、必要であれば、対応するコントロールを開発することができます。お客様の業界で新しい規制が施行されたとしても、マイクロソフトは必要となる Office 365 サービス内のコントロールの開発に既に着手している可能性が高いため、お客様の特定のニーズに迅速に対応できるというわけです。さらに、新しいコントロールを追加していくことで、全体のコントロール フレームワークも強化されます。

幅広いコントロール要件に対応できるということは、将来的に要件や規制が新しく施行されたり、変更されたりした場合に、迅速に分析および実装を行うことが可能になります。

また、これらのコントロールが重要である理由は他にもあります。コントロールが存在することで、マイクロソフトという企業自体も、ISO 27001 から、CJIS や SSAE 16、HIPAA などの標準まで、非常に厳格な要件を満たすことができているのです。対応する要件の一覧は、Office 365 セキュリティ センターでご覧いただけます。

コンプライアンスに対応する組み込み機能

コントロール フレームワーク以外にも、Office 365 サービスでは、企業がコンプライアンスに適切に対応するための組み込み機能が提供されています。その 1 つが、データ損失防止 (DLP) です。DLP では、ポリシーを設定することで、企業内外のデータ フローを制御できます。Office 365 サービスのもう 1 つの組み込み機能が、企業内検索およびインプレース保持に使用される電子情報開示です。企業独自のコンプライアンス ニーズに対応するためにアプリケーション ログを取得したり、社内の特定の情報を利用して監査機関や規制当局にガバナンスを証明したりする必要がある場合に、電子情報開示を活用すると効率的に行うことができます。

DLP と電子情報開示の詳細については、今後数週間のうちに、情報保護チームのグループ プリンシパル エンジニアを務める Asaf Kashi と Kamal Janardhan がご紹介する予定です。

マイクロソフトのビジョン

将来のコンプライアンスに関して、マイクロソフトが最終的なビジョンとして掲げているのは、さらなる透明性と機動性の実現です。マイクロソフトは、お客様のコンプライアンスを実現するために、さらに充実したデータと革新的な機能を提供することを目標としています。これらをお客様のリスク管理プログラムに統合することで、Office 365 でのデータを保護および維持する方法について、お客様が監査機関に信頼性の高い詳細情報を提供できるようになると考えています。また、それを実現するために、今日のオンプレミス環境で一般的となっている水準を上回る可視性、コントロール、価値をコンプライアンス担当者に提供することを目指しています。

お客様のコンプライアンス要件に対応するためにマイクロソフトがどのように取り組んでいるのかについて、今回の記事がご参考となれば幸いです。

ぜひお客様のご意見、ご質問をお寄せください。また、このトピックに関する追加情報については、Office 365 セキュリティ センターをご覧ください。

—Shawn Veney

対象: 旧Office 365 Office 365 for Enterprise, Office 365 for Education

(この記事は、旧世代の Office 365 からアップグレードしたお客様のみが対象です)

Office 365 のポータル サイトで ［ソフトウェア] のページを表示すると、これまでにインストールしてライセンス認証を行ったバージョン 2010 とバージョン 2013 の Office 365 ProPlus のコンピューター名がすべて表示されるようになりました。これに伴い、以前はバージョン 2013 をインストールしたコンピューター名のみが表示されていましたが、バージョン 2010 をインストールしたコンピューター名も表示されるようになったことで、最大で 10 台のコンピューター名が表示されます。これは、ライセンス認証の仕組みの移行に伴う変更です。

この結果、バージョン 2013 をインストールしているコンピューターの台数が 4 台以下でも、バージョン 2010 をインストールしたコンピューターの数と合わせて 5 台以上の場合には、「利用可能なインストール」 が "0" と表示されて、新たに Office 365 ProPlus のライセンス認証を行うことができません。

バージョン 2010 とバージョン 2013 を合わせて、5 台の範囲でご利用いただけるのが本来のライセンスされている範囲ですので、両方のバージョンをあわせて 5 台の範囲でご利用ください。

この事象に該当した場合は、バージョン 2010 のコンピューター名を [非アクティブ化] して、表示されるコンピューター名が 5 台以下になるようにしてください。バージョン 2010 のコンピューター名を非アクティブ化しても、バージョン 2010 がインストールされた端末で、すぐに認証が切れて使用できなくなることはありません。また、バージョン 2010をご利用いただいている環境では、お早めにバージョン 2013に移行していただくことを推奨しています。

「Office 2010 のサブスクリプションに関する FAQ」より抜粋

<最新の期日については、期日が近づきましたら Office 365 メッセージセンターに表示される予定ですのでそちらを参照してください>

Office Professional Plus 2010 サブスクリプションを Office 365 ProPlus にアップグレードする必要がありますか。
はい。Office 2010 サブスクリプションをインストールしたユーザーがいる場合は、Office 365 ProPlus が利用可能になった時点で、サブスクリプション ライセンスを Office 365 ProPlus にアップグレードする必要があります。2014 年 4 月 8 日までにアップグレードすることをお勧めします。

サービス アップグレード後に Office 2010 サブスクリプションのインストーラーを利用できますか。
はい。 

ただし、2014 年春の終わりまたは夏の始めに設定される日に、Office 2010 サブスクリプションのインストール リンクは Microsoft Online ポータルから削除されるため、Office 365 のユーザーは製品をインストールできなくなります。インストーラーからリンクを削除する前に、メッセージ センターからその旨を通知します。

Office 2010 サブスクリプションは 2014 年 4 月 8 日以降は使用できなくなりますか。
Office 2010 サブスクリプションは 2014 年 4 月 8 日以降もご利用いただけます。

Office 2010 サブスクリプションはずっと使用できなくなりますか。
はい。サービスのアップグレードが完了してから約 12 ～ 14 か月後に、メッセージ センターから、Office 2010 サブスクリプションのインストールのライセンスが無効になることをお知らせします。ユーザーが Office 2010 サブスクリプションを実行しようとすると、ライセンスが期限切れになったことを知らせる通知が表示されます。ただし、最長 30 日間は製品を通常通りご利用いただけます。30 日が過ぎると機能制限モード (RFM) に入ります。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

(この記事は 2014 年 6 月 7  日に The Exchange Team Blog に掲載された記事 Site Resilience Impact on Availability の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

この記事は、以前私が執筆した「データベース可用性グループ (DAG): 可用性の詳しい解説」という記事で行った分析の続編です。

優秀なテクノロジ ソリューションには高レベルの可用性が必須であることは、周知の事実です。そして、ソリューションの可用性を向上させる主要な要素として、簡潔性と冗長性の 2 つがあります。これを言い換えると、次のようになります。

• ソリューションが簡潔な (独立した重要コンポーネントの数が少ない) ほど、ソリューションの可用性は高くなる
• ソリューションの冗長性が高い (互いに複製可能で冗長な機能を提供する同等のコンポーネントがより多く存在する) ほど、ソリューションの可用性は高くなる

前回の記事では、特定の設計における「計画された」可用性を表す数式をご紹介しました。この分析はデータ センター (サイト) が 1 つの場合について考察したものでしたが、その後、「Exchange の設計にサイト復元構成を導入すると、ソリューション全体の可用性にどのように影響するのか」というご質問をいただいたことがありました。そこでこの記事では、サイト復元構成で Exchange を展開した場合、ソリューション全体の可用性は向上するのか、向上するとしたらどの程度の効果があるのか、またサイト復元構成を採用する価値があるのかどうかについて検討します。

データ センターが 1 つの場合のソリューションの可用性

まず、サイトまたはデータ センターが 1 つの場合の重要なポイントについて再度説明します。データ センター内にはソリューションの重要コンポーネントが複数存在し、ソリューション全体の可用性は、「データベース可用性グループ (DAG): 可用性の詳しい解説」で説明した原理により、ソリューションのコンポーネント個々の可用性および冗長性のレベルに基づいて決まります。

ここで最も注目したいことは、可用性は展開されている冗長なデータベース コピーの数に依存するということです。ある単一のデータベース コピーの可用性を A とすると、A = 1–P となります (これにはデータベース コピー、およびそれをホストしているサーバーやディスクの可用性が含まれます)。このとき、データベース コピーの N 個のセットの可用性を A(N) とすると、A(N) = 1–P^N = 1–(1–A)^Nとなります。コピーの数が多いほど可用性は向上し、コピーの数が少ないほど可用性は低下します。この式で表される N と A(N) の関係をグラフにすると、次のようになります。

図 1: 冗長なコピーの数が変化したときの可用性の変化

注:この記事のグラフは、すべてオンライン数学計算エンジンである Wolfram Alpha (英語)を使用して作成しています。

たとえば、A = 90% (上のグラフで使用した値)、N=4 とすると、A(4) = 99.99% となります。

ただし、ソリューション全体には冗長なデータベース コピーのみではなく、Active Directory、DNS、負荷分散、ネットワーク、電源などのさまざまな重要コンポーネントも含まれます。ここでは、展開されるデータベース コピーの数によってこれらのコンポーネントの可用性が変化することはないと仮定して考えます。あるデータ センターにおけるこれらのコンポーネントすべてを含んだ全体の可用性を A_infraとします。このとき、単一のデータ センターに展開されている N 個のデータベース コピーを持つソリューション全体の可用性を A₁(N) とすると、A₁(N) = A_infra×A(N) となります。

たとえば、A_infra = 99.9%、A = 90%、N=4 の場合、A₁(4) = 99.89% となります。

サイト復元の追加

データ センターが 1 つの場合のソリューションの可用性を A₁ (たとえば、A₁ = 99.9% = 0.999) とすると、このときのデータ センターの障害発生率は P₁ = 1–A₁ (P₁ = 0.1% = 0.001) となります。

ここで、2 つ目のサイトまたはデータ センターの可用性を A₂とします (この値は、サイトの構成により、A₁と同じ場合と異なる場合の両方があります)。このとき、障害発生率は、P₂ = 1–A₂となります。

サイト復元とは、1 つ目のデータ センターでソリューションに障害が発生した場合に 2 つ目のデータ センターに処理を引き継ぎ、ユーザーへのサービス提供を継続する能力のことです。このため、サイト復元構成のソリューションは、両方のデータ センターに障害が発生した場合にのみサービスを停止します。

両方のデータ センターが互いに完全に独立し、障害の原因となる要素をまったく共有していない場合 (同一の電源やネットワーク コア スイッチなどを使用していないなどの場合)、両方のデータ センターで障害が発生する確率は、P = P₁×P₂となります。このとき、2 つのデータ センターに展開されたサイト復元構成ソリューションの可用性は、A = 1–P = 1–(1–A₁)×(1–A₂) となります。

P₁と P₂  はどちらも非常に小さいため、サイト復元構成ソリューションの可用性は、実質的に両方のデータ センターの「9 の数」を足した値となります。つまり、DC1 の可用性がスリー ナイン (99.9%) で DC2 の可用性がツー ナイン (99%) の場合、これを組み合わせたサイト復元構成ソリューションの可用性はファイブ ナイン (99.999%) となります。

これは非常におもしろい結果です。それではここで、ANSI/TIA (Standard TIA-942、英語) および Uptime Institute (英語)によるデータ センター階層の定義をご紹介します。これは、可用性の高さによってデータ センターを 4 つの階層に分類するものです。

ここまでの説明から考えると、比較的安価な階層 2 のデータ センターを 2 つ展開した場合の方が、高価な階層 4 のデータ センターを 1 つ展開した場合よりもソリューションの可用性が高くなることがわかります。

もちろん、この理論はデータ センター以外にも冗長性コンポーネントに関連するあらゆるソリューションに当てはまります。非常に高い可用性を持つ高価なコンポーネント (ディスク、サーバー、SAN、スイッチなど) を 1 つだけ展開するよりも、適切に冗長性を実装した比較的安価なコンポーネントを 2 ～ 3 個展開した方が、コストを削減しつつより高い可用性が得られることがあります。これが、マイクロソフトが商用のサーバーやストレージで冗長な Exchange 推奨アーキテクチャ (英語)モデルを使用することを推奨する理由の 1 つです。

サイト復元の実用上の影響

同一設計のデータ センター 2 つがそれぞれ冗長なデータ センターとして実装されているサイト復元構成ソリューションについて考えます。サイト復元構成の 2 つのデータ センターが存在する場合、データ センターが 1 つのみの場合と比較して優れていることは自明です。では、1 つのサイトに 2 つのデータベース コピーがある場合と、2 つのサイトにそれぞれ 2 つのデータベース コピーがある場合について考えると、この場合後者の方が、可用性が大幅に高いことは自明ですが、それはサイト復元構成よりも、データベース コピーの数が前者の 2 つよりも多い 4 つであることの方が影響しています。

ただし、これでは公平な比較とは言えません。そこで、データベース コピーの合計数が同じであるとして、単一データ センター ソリューションとサイト復元構成ソリューションを比較し、サイト復元構成自体の効果について考えたいと思います。たとえば、1 つのデータ センターに 4 つのデータベース コピーが存在するソリューションと、2 つのサイトにそれぞれ 2 つずつのデータベース コピーが存在するサイト復元構成ソリューション、というような比較です。データベース コピーの合計数は両方とも同じ 4 つになります。このように比較する場合、計算は複雑になります。

ここまでの説明に従って、M 個のデータベース コピーを持つ単一サイト ソリューションの可用性を A₁(M) とします (たとえば、A₁(4) = 99.9% = 0.999)。このとき、データベース コピーの数が少ない同一ソリューションでは可用性が低くなることは自明です (たとえば、A₁(2) = 90% = 0.9)。

2 つ目のサイトも同様とします。データベース コピーの数を N 個とし、可用性を A₂(N) とします。

そうすると、次の値を比較する必要があります。

• (M+N) 個のデータベース コピーを持つ単一サイトのソリューションの可用性: A_S = A₁(M+N)

• 1 つ目のサイトに M 個、2 つ目のサイトに N 個のデータベース コピーを持つサイト復元構成ソリューションの可用性:
  A_SR = 1–(1–A₁(M))×(1–A₂(N))

計算を簡単にするために、両方のデータ センターは同等 (A₁ = A₂) であり、データベース コピーの数も同一である (M=N) とします。そうすると次のようになります。

A_S = A₁(2N)

A_SR = 1–(1–A₁(N))²

ここで、A₁ = A_infra×A(N)、A(N) = 1–P^N = 1–(1–A)^Nであり、また各データ センターは同等であるとするため A_infraの値は同じとなり、次のようになります。

A_S = A_infra×(1–(1–A)^2N)

A_SR = 1–(1–A_infra×(1–(1–A)^N))²

これら 2 つの値は、A_infra、A、N の 3 つの変数により決定されます。

これを比較するため、このうちの 2 つの値を固定して、3 つ目の変数の値が変化したときの結果を調べます。

まず、A_infraと N を固定した場合に、A の変化に応じて可用性がどのように変化するかについて調べます。ここでは、A_infra= 99% = 0.99、N=2 とします。

図 2: 単一サイトとサイト復元構成のシナリオでの、冗長なコピーの可用性が変化したときの可用性の変化

青線 (下の曲線) は単一データ センター ソリューションの場合、紫の線 (上の曲線) はサイト復元構成ソリューションの場合を示しています。この図から、サイト復元構成ソリューションは常に、より高い可用性があることがわかります。また、それぞれのデータベース コピーの可用性が 1 に近付いても一定の差があることが見て取れます。これは、別の重要な要素 (A_infra) が 1 ではないためです。A_infraの値が高いほど (1 に近いほど)、2 つのソリューションの差は小さくなります。

これに加えて、A と N を固定した場合の A_infraの変化に応じて可用性がどう変化するかついて調べ、そこから最終的な結論を導きます。A = 0.9、N=2 とします。

図 3: 単一サイトとサイト復元構成のシナリオでの、データ センターのインフラストラクチ��の可用性が変化したときの可用性の変化

この結果からも、サイト復元構成ソリューションは常に、より高い可用性を示すことがわかります。ただし、この 2 つの可用性の差は 1–A_infraの値に比例し、A_infraが限りなく 1 に近付くとその差はなくなります。これにより、すぐに結論が出せます。

つまり、100% の可用性を持つ単一のデータ センターが存在する場合、サイト復元構成ソリューションは不要ということです。実際に計算を行わなくても、おわかりいただけるかと思います。

以下の表に、可用性を比較した計算結果を示します。

こちらの簡単な Excel スプレッドシート (英語)では、A_infra、A、および N (赤字になっています) の値を変化させると可用性がどのように変化するかをご確認いただけます。

まとめ

サイト復元設計の展開によりソリューションの可用性は向上しますが、単一のデータ センターそれ自体の可用性が高い場合、サイト復元構成のメリットは小さくなります。

前述の Excel シートの数式に適切な値を入力すると、特定のシナリオにおける正確な可用性を計算できます。

注:誤解のないように記しておきますが、ここまでに説明した内容は、すべて計画された可用性に関するものです。この説明の理論値は、特定のソリューションにおける期待値を表しています。一方、実際に観察される可用性は統計的な結果であり、この説明における可用性の理論値と異なる場合があります。ただし、長期間監視を続けると、その平均値は理論値に近付きます。

謝辞: マイクロソフトの世界的メッセージング コミュニティでディレクターを務める Ramon Infante と、ソリューション アーキテクト兼米国メッセージング コミュニティ リードを務める Jeffrey Rosenとの刺激的な議論が参考になりましたことを、ここに感謝いたします。

Boris Lokhvitsky
デリバリ アーキテクト
マイクロソフト コンサルティング サービス

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Midsize Business

(この記事は 2014 年 6 月 9 日に The Exchange Team Blog に掲載された記事 Modern Public Folder Scale Improvements and More の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

数ヶ月前、私はオースティンで開催された Microsoft Exchange Conference に初めて参加しました。そのカンファレンスでお会いしたすばらしい人々や、耳にした音楽が非常に印象的でしたが、中でもパブリック フォルダーをご愛用いただいているお客様とお話ができたことは、大変有意義でした。パブリック フォルダーは Exchange Server の古くからある機能の 1 つですが、このパブリック フォルダーで引き続き重要かつ独自性の高い共同作業のシナリオがサポートされることを、MEC に参加されたお客様には再確認していただけたことでしょう。当日、私は大規模で複雑なパブリック フォルダーを利用している複数のお客様とお話をする機会があり、企業全体のビジネス プロセスの一部はパブリック フォルダーに非常に依存しているという実状について意見を交わすことができました。

MEC に参加されたお客様からは、Exchange の最新のパブリック フォルダーでは規模を拡大し機能を充実させてほしいというご要望をいただきました。以下は、パブリック フォルダー チームが優先して対応すべきお客様からの要望のベスト 3 です。

1. 規模の拡大
2. OWA での予定表と連絡先のサポート
3. パブリック フォルダーのレポート ツールの改善

規模の拡大についての最新情報

MEC での意見交換で判明したように、最新のパブリック フォルダーでの規模拡大は最優先事項です。マイクロソフトは既にパブリック フォルダーの大幅な規模拡大を行っており、合計フォルダー数が 10,000 に制限される根本的な原因となっていた設計上の制限を取り除き、規模拡大の新たな道を開きました。フォルダー数が 10,000 に制限される主な原因は、パブリック フォルダー階層の同期にありました。階層の完全同期を改善して、環境内のフォルダー数の増加に伴って規模を拡大する増分同期を可能にしました。また、ストレージを最適化して、実行状態のパブリック フォルダーに対する処理のパフォーマンスも向上しました。

パブリック フォルダー数の上限引き上げ

これは嬉しいお知らせですが、最新の更新に関連して、今後数カ月の間にリリースされるパブリック フォルダーで上限が引き上げられることになりました。7 月上旬までに、Office 365 の合計フォルダー数の上限が 100,000 に増加します。大規模なオンプレミス版をご利用のお客様に対しては、CU6 のリリースでこの上限をさらに拡大する予定です。オンプレミス版のお客様の上限をどこまで拡大できるかにつきましては、CU6 のリリース日が近づいて参りましたら最新情報をお知らせします。

パブリック フォルダーの規模拡大についての取り組みはまだ始まったばかりです。マイクロソフトはこの取り組みを推し進め、フォルダー数の上限を少なくとも 100 万まで拡大することを目指しています。また、移行機能を改善したり、多くのユーザーがより多くのパブリック フォルダー メールボックスを利用してさらに多くのデータを保存できるようにしたりすることも検討しています。

CU6 でのリリースとなる理由

パブリック フォルダーの規模の拡大は簡単には実現できません。拡大のための調査や修正には長い時間が必要でした。また、相互に依存関係にある機能について複数のチームで作業していたので、この更新を CU5 のスケジュールに間に合わせることができませんでした。このような理由から、先にも述べましたように、オンプレミス版のお客様に関しては CU6 で規模の拡大を実現する予定です。一方、Office 365 のお客様は、パブリック フォルダーの規模拡大に必要な改善がすべて適用されたコードがリリースされしだい、ご利用いただけるようになります。このサービス更新は 7 月上旬を予定していますが、Office 365 のさまざまな更新プログラムと同様に、一部のテナントに対しては、サービスの更新が世界的に展開されるのを待たずにリリースされる予定です。CU6 のスケジュールにつきましては別のブログ記事でご紹介し、パブリック フォルダーの更新の次回リリースに関する最新情報と併せてお知らせします。

その他の要望

規模拡大の更新の次には、OWA での予定表や連絡先のパブリック フォルダーのサポートを予定しています。スケジュールはまだ確定していません。またそれに続いて、パブリック フォルダーの管理を支援する管理ツールの提供を予定しています。ぜひご期待ください。

Exchange チームは、難問の解決に日々取り組んでいます。Exchange 2013 のパブリック フォルダーは、実績のあるメールボックスの設計を取り入れて再設計されており、お客様がパブリック フォルダーを利用して Office 365 に移行できるようにするためのソリューションを提供しています。お客様のご要望にお応えできるように、マイクロソフトは引き続き努力して参ります。MEC では、貴重なご意見を賜りまして誠にありがとうございました。Exchange ブログでは、今後も、最新情報をいち早くお届けします。

Kanika Ramji
Exchange パブリック フォルダー担当プログラム マネージャー

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

(この記事は 2014 年 6 月 9 日に Office Blogs に投稿された記事 Lync for Mac update—E911 functionality plus video and file-sharing enhancements の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

今回は、Lync のプログラム マネージャーを務める Nikolay Muravlyannikov と、Lync のプロダクト マネージャーを務める Barak Manor の記事をご紹介します。

Lync チームでは、ユニバーサル コミュニケーション (UC) のビジョンの実現に真摯に取り組んでいます。このビジョンを次の段階へと前進させるためには、単に優れた UC ソリューションを提供するだけでなく、お客様がよく使用されるプラットフォーム (Windows、Windows Phone、Mac、iOS、Android) に対応する必要があります。

このたび、生産性、品質、信頼性の向上を実現した、Lync for Mac の最新バージョンを��表しました。このバージョンでは、位置認識機能を含む 拡張 911 (E911) 機能をお届けします。これは、多くのご要望を受けて、Lync チームが 12 か月間かけて開発した、新バージョンの目玉となる機能です。この新機能の他にも、会議中にビデオ カメラを切り替えられるようにしたり、IM やデスクトップ共有においてファイル/画像を転送する機能を強化したりするなど、Lync for Mac のユーザー エクスペリエンス向上のために引き続き取り組みました。

E911 機能と位置認識機能

Lync 単体で充実したコミュニケーション システムを実現するうえで、E911 機能は非常に大きな一歩と言えます。緊急位置識別番号 (ELIN) ゲートウェイ経由でも E911 サービス プロバイダー経由でも、E911 を使用することで、プロビジョニングや管理など、リッチ クライアントおよびサーバーのすべての機能をフル活用できます。E911 では、他のユーザーと位置情報を共有できるほか、位置情報をカスタマイズして、より詳細な緊急応答ロケーション (ERL) 情報を指定することも可能です。

Lync E911 の詳細については、こちらのページを参照してください。

ユーザー エクスペリエンスの向上: ビデオ カメラの動的な選択機能とファイル共有機能の強化

Lync for Mac の最新バージョンでは、Lync 会議中に、使用するビデオ カメラを動的に変更できるようになりました。このとき、会議をいったん終了させる必要はありません。デバイスにプラグインカメラを接続すると、Lync for Mac で認識され、ビデオのストリーミング先が組み込みのカメラからプラグイン カメラに自動的に切り替わります。また、既定のカメラにも、いつでも戻すことができます。

さらに、今回のリリースでは、ファイル/画像の転送機能が大幅に強化されており、[IM] タブおよびデスクトップ共有を使用して転送できるようになりました。これらの取り組みは、お客様のご意見やご要望を直接反映するかたちで実施されたものです。ぜひ、今後も Lync for Mac をご使用いただき、より簡単で生産性の高いユニバーサル コミュニケーションを実現するために、ご意見をお寄せください。

Lync for Mac 14.0.9 の詳細については、こちらのページ (機械翻訳) を参照してください。ダウンロードもこのページから行えます。

最後に、いつも Lync をご利用いただき、ありがとうございます。

—Nikolay Muravlyannikov、Barak Manor

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise

(この記事は 2014 年 6 月 13 日に Office Blogs に掲載された記事 Webcast: eDiscovery  の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

投稿者: Office 365 チーム、投稿日: 2014 年 6 月 13 日

今回の Web キャストでは、Exchange Online での電子情報開示およびインプレース保持について取り上げました。トラブルシューティングのヒントもいくつかご紹介しています。

(Please visit the site to view this video)

今回は、ノースカロライナ州シャーロットで Exchange Online サポート エスカレーション エンジニアを務める Murali Natarajan がプレゼンターを担当しました。Murali は、Exchange のハイブリッド展開、ハイブリッド環境での空き時間情報の共有、Exchange Online での電子情報開示およびインプレース保持などを専門分野としています。

Office 365 テクニカル Web キャストは、技術的な基礎を固めるうえで非常に重要なプログラムであり、無料でご利用いただけます。マイクロソフトの従業員と直接対話して、皆様の疑問を解消していただける絶好の機会です。

この Web キャストに関してご質問がございましたら、Ignite チーム (英語)までお問い合わせください。

今後の Office 365 テクニカル Web キャストの予定については、Ignite の Web サイト (英語)でご確認ください。

対象: 新Office365 Office 365 Enterprise, Office 365 Small Business, Office 365 Midsize Business

(この記事は 2014 年 6 月 18 日に The Exchange Team Blog  に掲載された記事  Improved CalCheck integration with OffCAT の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)

先日、CalCheck と OffCAT (英語)に関連する 2 つの大幅な改善が実施され、予定表の問題を解決しやすくなりました。

1. CalCheck のすべての問題に関連するソリューションが、以下のサポート記事に追加されました。

サポート記事「2678030」 (機械翻訳): Outlook 向け予定表チェック ツール (CalCheck) に関するサポート情報

CalCheck によって [Error] または [Warning] のフラグが設定された項目の下に、詳細なソリューションが追加され、会議の問題をより簡単に解決/修正できるようになりました。

また、サポート記事内の各箇条書き項目に HTML ブックマークが付けられ、OffCAT から直接ソリューションを確認できるようになりました。これにより、記事内でソリューションを見つけやすくなっています。

2. OffCAT の新しいノード [Problem meeting details] が [Configuration Details] 内に追加されました。

•  この新しい [Problem meeting details] ノードには、CalCheck によって [Warning] または [Error] のフラグが設定された予定表の会議が含められます。
• ツリー内の会議を開くと、以下の項目が表示されます。
  • CalCheck の [Warning] または [Error] の内容 (会議の問題を具体的に表示)
  • 「Click Here for the solution」ハイパーリンク

このハイパーリンクをクリックすると、サポート記事 2678030 内のブックマークされたセクションに直接アクセスすることができます。つまり、CalCheck によって [Warning] または [Error] のフラグが設定された項目に該当するソリューションを直接参照できるのです。

OffCAT での表示

この新しいノードを OffCAT で表示するには、[Configuration Details] で「calendar checking」を検索します。これで表示されます。

上の図に示されているエラーのリンクをクリックすると、「Item-level checks」という記事の「No dispidRecurring property」セクションに移動します。

このエラーのソリューションは、そのすぐ下で確認することができます。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

OffCAT チーム